米国で週末の娯楽として通用していたスポーツベッティングが、若年投資家の間で資産を増やす手段として再評価されている。住宅価格と生活費が高騰するなか、まじめに貯めるだけでは先行世代に追いつくのは難しいとの認識が広がり、株式や退職年金に回るはずの資金までベッティング口座へ流れ込んでいる。
米国資産運用会社ベターメントが12日（現地時間）に公表した調査によると、Z世代（1997〜2010年生まれ）の投資家26%がスポーツベッティングを「長期の財務計画における継続的な投資先として位置づけている」と答えた。これに対しミレニアル世代（1981〜1996年生まれ）は14%、X世代（1965〜1980年生まれ）は6%、ベビーブーマー（1964年以前生まれ）は1%にとどまった。とりわけZ世代の投資家の過半数は「1年の間に本来投資しようとした資金をスポーツベッティングに振り向けたことがある」とし、14%は「そうしたことが月に複数回あった」と答えた。
ベターメントは米国人全体ではなく、すでに金融資産を運用している投資家1000人を世代別に約250人ずつに分けて今回の調査を実施した。退職年金口座しか持たない人は標本から外した。そもそも投資に関心のある若年層で、投資資金とベッティング資金の間の仕切りが崩れたことを意味すると解釈される。「スポーツベッティングはまったくしない」と答えたZ世代は3分の1程度で、4世代全体の平均63%の半分にとどまった。
米国でスポーツベッティングは2018年に連邦最高裁が連邦レベルの禁止法を違憲と判断して以降、50州全域へ急速に広がった。米国賭博協会（AGA）の集計によると、昨年米国の合法スポーツベッティングに賭けられた資金は1669億4000万ドル（約236兆ウォン）に達した。このうち169億6000万ドル（約24兆ウォン）が事業者の売上として計上された。ベットした人々が勝って持ち帰れなかった資金が全体の元手の10.2%だったことを意味する。ブルームバーグは専門家の話として「株式は企業利益と経済成長を持ち分に応じて分け合うが、スポーツベッティングは配当率に事業者のマージンを上乗せして参加者の取り分から先に差し引く構造だ」とし、「個人が毎回10.2%ずつ失うと断定はできないが、全体として見れば設計段階から個人が損をしやすい市場だ」と述べた。
米国の若年投資家は、貯蓄と株式だけでは先行世代との資産格差を縮められないと答える。米国金融業界規制局（FINRA）が昨年実施した調査で、35歳未満の投資家の62%は「財務目標を達成するには大きなリスクを甘受すべきだ」と答えた。年齢を考慮しない全体の投資家では同様の回答は3分の1程度にとどまった。35歳未満の投資家では、ミーム株のような流行銘柄を買った比率が29%、先物・オプションを取引した比率が43%、借入で投資した比率が22%と相対的に高かった。
米国のオンラインでは、このようにリスクを積み上げる個人投資家を「ディジェン（degen・無鉄砲な人）」と呼ぶ。生命保険会社ノースウェスタン・ミューチュアルの調査で、財務的に遅れを取っていると感じ投機的投資に惹かれると答えたディジェンの比率はZ世代で80%に達した。アーバン・インスティテュートの調査では、Z世代の65%が「前の世代より厳しい経済環境に置かれている」とし、52%は「目標を達成するにはより大きなリスクを負う必要がある」と答えた。30歳以上でリスクを負うべきだとする回答はこれより17ポイント低い35%だった。
スポーツベッティングで資産増殖に成功する例は極めて稀だ。参加者はおおむね元本は守れると見たが、スタンフォード大学の研究チームによると実際のスポーツベッティング参加者は1ドル当たり平均7.5セントを失った。ブラッド・バーバーUCデービス名誉教授が2014年に共同執筆した論文でも、継続的に収益を上げる常習的なスポーツベッティング参加者は1%に満たなかった。
ケロッグ経営大学院などの研究チームが約23万世帯の金融取引を追跡した結果、ベッティング資金が長期投資資金を侵食した痕跡も明らかになった。オンラインスポーツベッティングが拡大した後、参加世帯の純投資額は約14%減少した。スポーツベッティングに1ドルが入るたびに、投資口座に向かう資金は約2ドルずつ減少した。UCLAとUSCの研究チームは「オンラインスポーツベッティングを合法化した地域で信用スコアの低下と債権回収・個人破産が増えた」と述べた。
サラ・レビー・ベターメント最高経営責任者（CEO）は12日に調査結果を公表し、「予測市場やスポーツブックが退職戦略のように感じられ始めたら問題が生じている」とし、「この種の商品は次の10年に備えるのを助けるのではなく、次の一発を探し続けさせるように設計されている」と述べた。