日本の代表的な酒場「居酒屋」が現地で姿を消しつつある。食材費や家賃などが上がるなか、会食後に2・3次会へと続いた飲酒文化まで弱まり、零細居酒屋が直撃弾を受けている。
11日（現地時間）の日本経済新聞によると、日本の信用調査会社である東京商工リサーチ（TSR）が集計した今年上半期の居酒屋運営業者の倒産件数は118件となった。関連統計の集計を始めた1989年以降、1〜6月基準で最多である。
倒産企業の90％以上は従業員が10人未満の零細事業者だった。TSRは今年通年の居酒屋倒産件数も過去最大を記録する可能性があると見込んだ。
居酒屋文化を最も強く圧迫しているのはコスト上昇である。食材だけでなく公共料金や家賃まで同時に上がっているが、零細業者は客離れを懸念し、価格にコスト上昇分を十分に反映させるのが難しい状況だ。
TSRのゴトウ・ケンジマネジャーは「食材と公共料金、家賃がすべて上がるなか競争も激しい」とし、「多くの業者がコスト上昇分を消費者に十分転嫁できず、収益性が悪化したことが倒産の最大の要因だ」と述べた。
実際、東京・江東区で20席余りの規模の居酒屋「蔵之介」を運営するマツバラ・カズノリは、新型コロナウイルス感染症（コロナ19）禍以降、客は戻ったが、収益性はその分回復していないと語った。
蔵之介はコスト負担を抑えるため、メニューをコロナ19以前の半分水準に減らし、およそ6カ月ごとに価格を50円ずつ引き上げている。しかし看板メニューに使うカツオの卸売価格は直近2〜3年で3〜4倍に跳ね上がった状態だ。マツバラは「これ以上価格を上げると、人びとは注文しないだろう」と語った。
来年施行予定の食料品消費税引き下げも居酒屋業界には逆風となり得るとの見方が出ている。高市早苗政府は来年4月から2年間、食料品の消費税率を現行8％から1％へ下げる計画だ。
業界では、消費者が居酒屋に行く代わりにスーパーで調理済み食品を買い、家で酒を飲む可能性が高まると見ている。ゴトウマネジャーは「一度、家飲みの習慣が根付けば、元に戻すのは難しい」と述べた。
大手外食チェーンやファストフード企業との競争も激化している。市場調査会社フジ経済グループは、居酒屋と炉端焼き市場の規模が2035年に1兆1000億円となり、2019年より31％縮小すると予測した。同期間、ハンバーガーやラーメン、回転寿司などを含むファストフード市場は58％成長し、5兆1000億円に達すると見込まれる。
居酒屋業界では価格競争ではなく、個性と体験を前面に出す方式が生存戦略として浮上している。過去には駅近の立地や低価格、飲み放題などが競争力だったが、最近は看板メニューや地域の日本酒、特色ある雰囲気とサービスを求める消費者が増えている。
ミワ・ダイスケ外食産業アナリストは「人びとが居酒屋から離れているというより、需要の形態が変わったのだ」とし、「今は特定の目的を持って店を選ぶ消費者が増えた」と説明した。