イラン戦争が半年近く続くなか、米軍内部で出口戦略を模索すべきだという声が高まっている。
8日（現地時間）米CNNは、消息筋の話として、ダン・ケイン米統合参謀本部議長がトランプ政権の中核参謀らに対し、イラン戦争から抜け出す方策を見つけるべきだと促したと報じた。ある消息筋は「ケインが（イラン戦争から）抜け道を探している」と伝えた。
消息筋によると、ケイン議長は空爆だけでは戦争目標の達成が難しく、かえって逆効果を招きかねないと判断している。そのため、国務長官や中央情報局（CIA）長官、副大統領など政権の高官とともに、終戦に向けた方策を協議してきたと伝えられている。
ケイン議長をはじめとするドナルド・トランプ政権の一部当局者は、先月末にトランプ大統領が発表した対イラン追加空爆計画にも懸念を示した。ある消息筋は「作戦に賛成したのは中央軍（CENTCOM）内の一部の人物だけだった」と明らかにした。
これに先立ちトランプ大統領は、米国とイスラエルが週末の間にイランのエネルギーインフラを大規模に空爆すると予告していた。だがその後「イランとほかの中東諸国から合意の枠組みに対する同意が得られたので、いかなる攻撃も保留してほしいという要請を受けた」として、突如として空爆計画を撤回した。
CNNによると、ケイン議長は戦争勃発前から、長期戦が米国の兵器備蓄を深刻に枯渇させ、これによりイスラエルとウクライナへの支援にも支障が生じうると警告してきた。実際に米国は、パトリオットやTHAAD（高高度防衛ミサイル）迎撃ミサイルをはじめとする主要兵器の在庫が急速に減少しているとされる。
ケイン議長は最近、トランプ大統領と行った少なくとも2回の会談でも、軍需品備蓄の減少に対する懸念を提起した。この場では、戦争がさらに拡大する可能性についても協議が行われたと伝えられている。
現在、トランプ政権関係者や専門家の間では、地上軍投入なしにはイランを決定的に制圧するのは難しいとの認識が広がっている。だが地上戦が現実化した場合、数千人の米軍死傷者が発生しうるとの懸念から、これを公然と強く主張する声はほとんどない状況だ。
このためケイン議長ら参謀は、トランプ大統領が「勝利」を宣言しつつも戦争から抜け出せる出口戦略の策定に注力しているとCNNは伝えた。とりわけホルムズ海峡の再開放といった外交的成果を通じ、トランプ大統領に象徴的な勝利をもたらす突破口を探っているとされる。