ドナルド・トランプ米国大統領が1日（現地時間）、イランに向けた大規模な中東軍事作戦を中止した。米国とイスラエルがイランの核施設とエネルギーインフラを狙った大規模爆撃を準備していた状況で劇的な反転が起きた。トランプ大統領は、イランと周辺アラブ諸国が攻撃の保留を要請し、核心争点の妥結を前提とする外交的解決に合意したことを理由に挙げた。
1日（現地時間）の主要外信報道を総合すると、トランプ大統領はこの日、自身のソーシャルメディア「トゥルース・ソーシャル」にイランへの攻撃を取消す方針を公式に明らかにした。トランプ大統領は「米国は第二次世界大戦以降、類例を見いだせない軍事的恐怖と力、威力でイラン・イスラム共和国を打撃する万全の準備を整えた」と述べた。続けて「それにもかかわらず、われわれはたった今、イランと他の中東諸国から特定の合意条件が妥結されたので、あらゆる攻撃を保留してほしいという要請を受けた」と述べた。さらに「この合意には、ホルムズ海峡の即時かつ完全で全面的な開放と、イランの核脅威の終息が含まれる」と述べた。
先に米国とイスラエルは先月17日のヨルダン空軍基地被撃で米軍2人が死亡し、28日にイラン革命防衛隊（IRGC）がホルムズ海峡で油槽船3隻を攻撃すると「最も苛烈な水準の報復」を準備した。主要メディアは、米中央軍（CENTCOM）がイランのミサイル戦力を狙い10〜14日にわたる大規模な空爆を計画していると伝えた。イランの官営メディアも、米国がイランを攻撃すればサウジアラビアとアラブ首長国連邦（UAE）、カタール、イスラエル内の石油・ガス施設を攻撃すると脅し、対抗した。危機感は、米政府が31日、現地滞在の自国民に出国準備を勧告するほど高まった。
一触即発の危機状況で、ムハンマド・ビン・サルマン・サウジアラビア皇太子は1日、トランプ大統領に電話をかけ、自制を要請したとされる。米政治専門メディアのアクシオスは、ムハンマド皇太子が「中東全域が取り返しのつかない災厄に陥る可能性がある」として武力行使の自制を促したと伝えた。米政府当局者らは「サウジ側が大規模打撃計画に深刻な懸念を示し、明確な説明を求めた」と述べた。
トランプ大統領はこの日「全世界の将来の利益と、成功して繁栄するイランの生存のため、迅速に取引を成立させられるという条件の下で攻撃を取り消すことに合意した」と述べた。さらに「イスラエル国家も私とこの約束に同調する」とし「皆、仕事に取りかかり、これを成し遂げろ」と付け加えた。
トランプ大統領が攻撃撤回をイランの要請による決定だと明らかにし、米国は軍事力の優位を維持したまま外交的にイラン問題を解決する余地を残した。イスラエルもまた、核心目標だったイランの核脅威の除去とホルムズ海峡の開放という成果を名分に、拡大戦の中止に同意したと関係者は伝えた。
しかし一部では、トランプ大統領が要求した「迅速な協議」が決裂した場合、軍事的選択肢はいつでも再びテーブルに上がり得ると指摘した。先の2月28日の開戦以降およそ150日間続いた紛争過程で、両国が6月に締結した終戦覚書（MOU）は数週間で破棄され、武力の応酬が再開された。