米国とイスラエルがイランを再び空爆するとの観測が出るなか、イランが周辺国に強力な警告メッセージを発した。イランは自国のエネルギー施設が打撃を受けた場合、中東全域の主要な石油・ガス施設を攻撃して灰燼に帰させるとして、背水の陣を敷いた。
1日（現地時間）、ロイターとウォールストリート・ジャーナル（WSJ）など主要メディアの報道を総合すると、米国とイスラエルは現在、イランの石油施設などを狙った大規模な打撃を準備中である。これに対抗し、アッバス・アラグチ・イラン外相はサウジアラビア、トルコ（トゥルキエ）、パキスタンの高位級要人らと相次いで電話会談を行った。アラグチ外相はトルコ外相らと通話し、米国の不安定化行為が招く後暴風について協議した。とりわけサウジ外相に対しては「米国とイスラエルのいかなる侵略や、域内諸国の行動加担も断固かつ比例的な対応に直面する」と警告した。サウジが先月28日に親イラン民兵の打撃に同調した事実を想起させ、追加の軍事協力を原泉遮断しようとする圧力と解される。
イラン最高国家安全保障会議（SNSC）と連携するメディア、ヌールニュースは中東地域内のエネルギー網全体を脅かした。同メディアは「米軍がイランのインフラを打撃すれば、イランはサウジアラビアとアラブ首長国連邦（UAE）の油田はもちろん、カタール・イスラエルのガス田まで攻撃する」とし、「すべてが灰燼に帰す」と伝えた。
宣戦布告に近いイラン側の脅しは、隣接国に向けた小規模な軍事行動へとつながった。この日、クウェート軍はクウェート北部の主要施設を狙ったイラン側無人機（ドローン）攻撃が発生し、迎撃に乗り出したと明らかにした。イランの同盟であるイエメンのフーシ派反政府武装勢力も、サウジの原油輸出の要衝である紅海バブ・エル・マンデブ海峡を脅かし始めた。オマーン近海でも油槽船が未確認発射体に被弾するなど、主要な海上の要衝ごとに船舶被害が相次いでいる。
中東域内の緊張感が高まるなか、ドナルド・トランプ米国大統領はイランに対する武力行使の意思を曲げなかった。トランプ大統領は先月31日に開かれた閣議で、ジャレッド・クシュナー、マルコ・ルビオ国務長官など米交渉団がイランと合意に到達できると信じていると述べた。しかし直ちに「彼ら（イラン）はあまりに頻繁に約束を破る」と批判し、「イランを打撃する」と軍事行動の可能性を明確にした。主要メディアは、トランプ政権がイランの核兵器確保を阻むため、短期的な原油価格の上昇は甘受する立場だと伝えた。ブレント原油先物価格は7月の1カ月間で24%急騰した。ただしトランプ政権内部では、経済的打撃に伴う政治的負担も感じているとされる。
全面戦争への懸念が広がるなか、中東駐在の米公館は非常体制に入った。ヨルダン、イラク、イスラエルなどにいる米国民には、武力衝突の激化に備えた退避勧告が出された。