米軍が29日（現地時間）、イラン領土を狙った大規模な軍事作戦を再開した。ドナルド・トランプ米大統領が外交的対話の窓口を開くため爆撃を中断してから6日ぶりである。
29日（現地時間）、アクシオスは米軍高位関係者を引用し、米軍が同日イラン国内の主要軍事目標に対して大規模な空爆を断行したと伝えた。今回の軍事行動は24日にトランプ大統領の指示で対イラン爆撃キャンペーンが一時的に停止して以降、6日ぶりに初めて行われた直接打撃である。先立って米軍は13日連続でイランの中核軍事施設と戦略拠点を執拗に爆撃し、武力圧力の水位を極度に引き上げていた。
前日、イラン革命防衛隊（IRGC）はヨルダンに位置する米軍基地に向け多数の弾道ミサイルを発射した。この奇襲攻撃直後、激高したトランプ大統領は29日午後、ホワイトハウス執務室で取材陣と会い「いまはわれわれの番だ」とし「米国は遅い時間にイランを非常に強く打撃する」と強い口調で警告した。武力挑発には必ず応酬するという原則を再確認したと解される。
続いてトランプ大統領はイラン側の水面下の動きを公開し、攻勢を強めた。トランプ大統領は「イランがミサイル発射を誤りだと認め、米国に報復しないでほしいと要請した」と主張した。トランプ大統領はイラン側の引き止めを受け入れず、即時かつ破壊的な軍事対応を指示したとアクシオスは伝えた。性急な妥協ではなく、圧倒的な軍事力を動員してイランの戦争遂行能力を無力化する意思を明確に示した措置である。
外交・安保の専門家は今回の空爆再開が中東情勢全般に及ぼす波紋を注視している。米国の大規模な報復打撃が行われた以上、イランも内部の強硬派の反発を抑えるため無理な追加挑発に踏み切る危険が大きい。ある向きでは、両国首脳部が全面戦争へ突き進む最悪の事態は避けようとするだろうが、散発的な武力衝突が反復し、戦争の長期化という泥沼に深くはまりかねないと指摘した。国際社会の仲裁努力も当面は明確な突破口を見出しにくくなる見通しだ。