米国発の半導体株急落の余波で、28日の韓国株式市場で「ツートップ」であるサムスン電子とSKハイニックスが大幅安となるなか、日本や台湾などアジア主要市場でも半導体株が一斉に急落した。
日本の日経225指数はこの日、取引時間中に一時、前営業日比で4%超下落し、5月末以降で初めて6万2000台を割り込んだ。日本の総合株価指数であるTOPIXも3%前後の下落となった。日経225指数は前日、320円高の6万4931円で取引を終えていた。
とりわけ日本のNANDフラッシュ製造会社キオクシアは18.3%急落の4万4550円まで売られ、時価総額が24兆4100億円（約219兆ウォン）に縮小した。
このほか、東京エレクトロン（-11.2%）、ルネサス（-10.6%）、レーザーテック（-14.4%）、アドバンテスト（-10.4%）など半導体製造装置株も一斉に急落した。
台湾市場も売り圧力を免れなかった。台湾加権指数は取引時間中に4%超下落し、4万1600台まで下押しした。台湾市場の時価総額の40%以上を占めるTSMCも下げ幅を拡大し、2.8%安の2285台湾ドルで取引され、時価総額も59兆3000億台湾ドル（約2672兆ウォン）に減少した。
アジアの半導体株が同時急落した背景としては、米国発の人工知能（AI）インフラ投資の持続可能性に対する疑念が広がった点が挙げられる。メモリー価格の急騰が、むしろ需要萎縮や代替品への移行につながりかねないとの懸念も投資心理を圧迫した。
一部では、韓国市場の急激な変動が他のアジア市場にも影響を及ぼしたとの分析が出ている。日本経済新聞（ニッケイ）はこの日、「1日に2%を超える変動、韓国株式市場が半導体株を左右」という見出しの記事で「時差がなく取引時間も同じ韓国市場の影響を大きく受けている」と報じた。