ドナルド・トランプ米国大統領が、米軍の中東地域の防空ミサイル在庫が不足しているという参謀陣の報告を受け、大規模なイラン攻撃を保留したことが分かった。
25日（現地時間）ニューヨーク・タイムズ（NYT）が引用した関係者によると、前日のトランプ大統領と参謀陣の非公開会議で、ダン・ケイン統合参謀本部議長は、イランを相手とした大規模な戦闘作戦の再開は可能だとしつつも、米軍が使用可能な迎撃ミサイルを危険な水準まで枯渇させると警告したという。
数日前まで米政府内では、トランプ大統領が対イラン多段階爆撃作戦の第1段階を承認するとの観測に力が入っていた。国防総省も全面的水準のイラン空爆を支援できる空中給油機を含む、より多くの軍事アセットを中東地域に送った。
実際にトランプ大統領は23日、米インターネット媒体アクシオスのインタビューで「大規模攻撃を検討している。以前のどの時よりも大きな攻撃だ」とし「われわれはすべての準備を終えた」と明らかにした。
しかし軍首脳部が、ヨルダン、クウェート、バーレーン、アラブ首長国連邦（UAE）に駐留中の米軍を防御する弾薬在庫が減っていると評価したことで、この日トランプ大統領が対イラン爆撃計画を保留したとみられるとNYTは説明した。
これらの国の米軍基地は過去2週間、イランの激しい攻撃を受けた。米国の大規模攻撃はイランの強力な報復を招き、米軍の防空網に負担となる。
4月、NYTはイラン戦勃発以降、米国がパトリオット・ミサイル1200発余りなどを消費し、武器在庫が懸念されるほど低下したと報じたことがある。パトリオット・ミサイルは1発当たり400万ドル（約59億ウォン）を超える。
今週に入り、武器在庫の状況はさらに悪化したことが分かった。トランプ参謀陣の中で対イランの拡大作戦が賢明だと信じる人物はほとんどいなかったと関係者は伝えた。
米軍は13日間続けた対イラン空爆を24日を起点に2週間ぶりに中断し、双方の武力衝突はひとまず小康状態に入った。
ただし親米産油国サウジアラビアと、イエメンの親イラン武装勢力フーシ派反政府軍の衝突が激化し、中東地域内の軍事的緊張は維持されている。