米ニューヨーク株式市場は国際原油価格の上昇にもかかわらず、主要企業が好業績を発表し半導体株が反発したことで、主要3指数がそろって上昇して取引を終えた。
21日（現地時間）のニューヨーク市場で、ダウ工業株30種平均は前日比385.38ポイント（0.74%）高の5万2224.64で取引を終えた。S&P500種指数は前日比65.92ポイント（0.89%）高の7509.20、ハイテク株中心のナスダック総合指数は前日比329.13ポイント（1.29%）高の2万5837.21でそれぞれ終えた。
この日のニューヨーク市場では、人工知能（AI）および半導体銘柄に2日連続で押し目買いが入り、指数上昇を主導した。
先週13%以上下落していたマイクロン・テクノロジーが12.2%急騰し、エヌビディア（2.0%）やインテル（5.9%）など主要ハイテク株が堅調だった。SKハイニックス米国預託証券（ADR）も13.8%上昇した。
企業は2四半期のサプライズ決算も発表した。3Mは好業績と通期利益見通しの上方修正を追い風に7.3%上昇し、ゼネラル・モーターズ（GM）も堅調な北米需要を背景に市場予想を上回る決算を発表し4.9%上昇した。
ただし中東地域の地政学的リスクにより国際原油が上昇基調を維持し、約5週ぶりの高値を付けた。この日、9月渡しのブレント原油と8月渡しの米国産ウェスト・テキサス・インターミディエート（WTI）先物の終値はそれぞれ前日比2.01%、2.02%高の1バレル＝91.01ドル、84.91ドルで取引を終えた。
ブレント原油は終値ベースで6月10日以降、WTIは6月11日以降の高値である。
原油高がインフレ懸念を刺激し、米国債利回りは上昇した。
米10年債利回りは前日比4bp（1bp=0.01%ポイント）上昇の4.63%となった。米・イラン戦争勃発前の3.97%に比べ大幅に高い水準である。
主要6通貨に対するドルの価値を反映するドル指数は午後4時40分時点で101.188と、前日比0.226上昇した。
ドル高のなか、同時刻の円/ドル相場は1ドル=163.205円と、前日比0.52%上昇した。円/ドル相場が163円を超えるのは1986年12月以来初めてである。ウォン/ドル相場は1482.0ウォンとなった。
市場では、原油高の重荷の中でも企業の好業績が株式市場を支えているとの評価だ。UBSのキース・パーカーは「AI上昇サイクルが続くなか、テック主導の利益成長が追加上昇の余地を裏付けている」と分析した。