21日(現地時間)、ニューヨーク株式市場は半導体と人工知能(AI)関連株の反発に支えられ、上昇して始まった。
この日午前10時1分現在、ニューヨーク証券取引所(NYSE)でダウ工業株30種平均は前日比177.71ポイント(0.34%)高の5万2016.97を付けた。スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)500種指数は36.38ポイント(0.49%)高の7479.66、ナスダック総合指数は182.20ポイント(0.71%)高の2万5690.27で取引されている。
半導体株を中心に押し目買いが流入し、相場は堅調となった。マイクロン・テクノロジーは8.18%、インテルは5.86%上昇した。エヌビディアは2%、マーベル・テクノロジーは5.53%上昇した。これを受け、フィラデルフィア半導体指数も3.66%上昇した。
投資家は今週予定されるアルファベットとインテルの決算発表を注視している。大型テクノロジー企業がAIデータセンターと半導体への設備投資計画を維持する場合、足元で萎んだAI投資心理が回復し得るとの期待が反映されたとみられる。
ただし米国の関税政策をめぐる不確実性が相場の上昇幅を抑えた。この日、一部海外メディアは、ドナルド・トランプ米政権がカナダ産の一部製品に50%の関税を課したのに続き、他国を対象に追加関税の賦課を準備していると報じた。
中東情勢の不安と国際原油高も重荷とされた。米国とイランの対立が続くなか、イエメンのフーシ派がサウジアラビアの港湾を利用する船舶まで脅かし、ブレント原油は1バレル=90ドルを上回った。
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