フーシ派がサウジ海上封鎖を宣言 中東海運不安拡大

イエメンの親イラン武装勢力フーシ派が20日（現地時間）、サウジアラビアを相手に海上封鎖を宣言し、緊張を一段と高めた。

フーシ派報道官ヤヒヤ・サリは声明で「『目には目を』の原則に従い、犯罪国家であるサウジに対して海上封鎖を宣言し、これは即時発効する」と明らかにした。

サリ報道官は今回の措置が、サウジによるフーシ派支配地域の港湾と空港の封鎖、先週のサナ国際空港空爆への対応だとし、「封鎖には封鎖で対抗する」と述べた.

続けて「サウジが緊張を高めるいかなる行動を取っても、包括的かつ断固たるエスカレーションで対応する」と警告した。ただし海上封鎖をどのような方式で実施するかについては具体的に説明しなかった。

フーシ派は2023年のガザ地区戦争勃発以降、パレスチナ武装政派ハマスを支援するという名目で紅海を通過する船舶100隻余りを攻撃した経緯がある。

イランの支援を受けるフーシ派は13日、サウジが自らの支配下にあるサナ国際空港を爆撃したと主張して報復を予告し、サウジ国内の空港攻撃とともに停戦終了を宣言した。

今回の海上封鎖宣言で中東の海上物流不安が一段と拡大するとの懸念が出ている。米国とイランの武力衝突の余波で、世界のエネルギー物動量の約20%が通過するホルムズ海峡の通航に支障が生じる中、紅海の入り口であるバーブ・エル・マンデブ海峡まで影響を受ける可能性が提起されている。

フーシ派がバーブ・エル・マンデブ海峡の通航を実質的に遮断する場合、ホルムズ海峡を経由しないサウジの主要原油輸出ルートも影響を受け得る。サウジは最近、ホルムズ海峡の通航が難しくなると、東西（East-West）パイプラインを通じて原油を紅海沿岸のヤンブー港に輸送し、その後に輸出する方策を活用している。