中国市場で日本の完成車メーカーの不振が深刻化している。内燃機関車時代に中国市場を主導した日本の完成車3社が今年上半期にそろって2桁の販売減を記録し、中国自動車市場の主導権が地場メーカー中心に再編される様相だ。
13日、日本の共同通信と中国の官営グローバルタイムズによると、トヨタの今年上半期の中国販売台数は69万4700台で、前年同期比17.1%減少した。日産は23万7000台で15%減、ホンダは20万5800台で34.7%急減した。とりわけホンダは6月まで29カ月連続で前年同月比の販売減少が続いた。
日本の完成車3社が横並びで大幅な販売減を記録したことは、中国自動車市場で世代交代が本格化していることを示す。日本の自動車メーカーの中国市場での不振はここ数年続いてきた。中国自動車工業協会（CAAM）によると、中国における日本車ブランドのシェアは2020年の24%から毎年低下し、5年ぶりの昨年には9%台まで落ち込んだ。
かつて耐久性と燃費を前面に出して中国市場で強さを示した日本車は、電動化への移行で出遅れ、販売が減少したと分析される。グローバル・コンサルティング会社ローランド・ベルガーは2025年の報告書で「他国が電動化を加速する一方で、日本は依然として電気自動車の普及が本格軌道に乗っていない」と分析した。
チュイ・ドンスー中国乗用車市場情報連合会（CPCA）事務総長はグローバルタイムズに「日本メーカーは一般ハイブリッド車に過度に依存し、プラグインハイブリッド（PHEV）と純電気自動車（EV）の需要変化に適切に対応できなかった」と述べ、「新車開発と中国市場向け戦略、スマート機能の競争でも後れを取り、若年層の消費者を引き付けられていない」と評価した。グローバルタイムズは、イラン戦争で原油価格が上昇し、ガソリン車の需要が萎んだことも日本メーカーの販売減少要因の一つだと伝えた。
これと対照的に、中国の地場メーカーは電気自動車とスマートカーを前面に出し、市場シェアを速いペースで拡大している。中国乗用車協会（CPCA）によると、4月時点の中国乗用車市場で地場EVメーカーのビヤディー（BYD）がシェア13.2%で首位だった。続いてジーリー（Geely）、チャンアン（长安）が追随した。新興EVメーカーのリープモーター（Leapmotor）やシャオミなども存在感を示した。
その結果、中国は新エネルギー車市場が成長基調を維持し、世界最大の電気自動車市場としての地位を高めている。CAAMによると、今年上半期の中国の新エネルギー車生産台数は743万8000台、販売台数は744万6000台で、いずれも700万台を超えた。前年比でそれぞれ6.7%、7.3%増加した数値だ。上半期の新エネルギー車販売台数は新車販売全体の49.6%を占めた。その結果、6月時点の新エネルギー車普及率は前年同期より約13ポイント上昇し、58.5%を記録した。
専門家は、日本メーカーが中国市場で過去の地位を回復するのは容易ではないと判断した。チュイ事務総長は「中国の地場ブランドが電気自動車とスマートカー市場で確固たる地位を築いた以上、日本メーカーが短期間で従前の市場ポジションを取り戻すのは容易には見えない」と語った。