9日（現地時間）、米国のニューヨーク株式市場で主要3指数がそろって上昇して取引を終えた。人工知能ブームを背景に半導体企業の株価が大きく上昇し、市場のムードを主導した。これに国際原油価格の下落が加わり、投資心理を刺激した。
この日、ニューヨーク証券取引所でダウ工業株30種平均は前営業日比139.02ポイント（0.27%）高の5万2487.41で取引を終えた。大型株で構成するS&P500種指数は0.81%高の7543.64を記録した。ハイテク株中心のナスダック総合指数は1.30%上昇の2万6206.89で引けた。
この日の相場では半導体関連企業が堅調だった。半導体産業全体の状況を示す指標であるバンエック・半導体ETFは2.5%上昇した。メモリー半導体メーカーのマイクロン・テクノロジーは4.5%上昇し、上げを主導した。マイクロンが米国内の半導体サプライチェーン強化のため新工場に最大2500億ドルを投資するとの報道が大型の追い風となった。サンディスクの株価も7.6%急騰した。韓国の半導体企業であるSKハイニックスの米国上場過程で公募株の分譲申し込み需要が7倍以上集まったとのニュースも、半導体セクター全体にポジティブな影響を与えた。
一方、相場は2日連続で伝わった米軍のイラン攻撃のニュースに大きく動揺しなかった。通常、今回のイラン戦のように国家間の武力衝突が続くと株式市場に大きな悪材料として作用する。投資家がリスク資産である株式を売り、安全資産へ退避する可能性が高い。しかしこの日、ドナルド・トランプ大統領が「イランから交渉を望むとの連絡を受けた」と明らかにし、株式相場は強含み、国際原油は下落基調を示した。この日、ウエスト・テキサス・インターミディエイト（WTI）8月物の価格は1.06%上昇の74.29ドルを記録したが、取引時間中は下押し圧力を受けた。
アナリストは、株式投資家が今回の中東危機を許容可能な水準と評価したと分析した。米国経済がこの程度の衝撃は十分に吸収できると判断したという意味である。ミラー・タバック所属のマット・マリは「投資家は地政学的リスクよりも差し迫った企業決算発表に一層集中している」と述べた。
ウォール街のアナリストは、今後1カ月の株式相場の方向性を決める核心要因として企業決算を挙げた。アメリプライズ所属のアンソニー・サリンベネは「企業は市場予想を上回る決算を示すのは当然で、その先をさらに証明しなければならない」と語った。現在のように高い利益率を維持しつつ、先行き見通しの上方修正など、ハイテク株中心の利益成長が市場全体のバリュエーションを裏打ちするほど堅固であることを示す必要があるとの説明だ。エドワード・ジョーンズ所属のブロック・ウィマーは、今年下半期もAI企業の利益成長が堅調だと見通した。ウィマーは「企業が人工知能関連の支出を意味ある水準で削減しているシグナルは、いまのところ限定的だ」と評価した。
一方で、人工知能投資の収益性に対する警戒の声も次第に強まっている。LPLフィナンシャル所属のジェフ・ブッフビンダーは「人工知能は今年下半期も主要な原動力として残るだろうが、市場環境は一段と選別的に変わる」と予測した。企業がどれだけ多くの資金を投じるかよりも、その投資でどれだけ測定可能な収益を創出するかに投資家は焦点を当てるべきだとの助言だ。アポロ・グローバル・マネジメントのチーフエコノミストであるトーステン・スロークは「人工知能投資の回収が遅れれば、市場全体の問題になり得る」と警告した。アポロ・グローバル・マネジメントは「巨大テック企業の利益期待が過度に楽観的な可能性があり、これらの決算が期待に届かず株価が下落すれば、市場全体を押し下げるリスクがある」と付け加えた。
この日のマクロ指標と個別企業の決算はややまちまちの様相を示した。米労働省が発表した新規失業保険申請件数（週間）は21万5000件で、前週より4000件減少した。これは市場予想の21万8000件を下回る水準で、雇用市場が依然として堅調であることを示す。バーデンズの最高投資責任者であるメーガン・ホンマンは「力強い経済成長と持続的な消費、そして人工知能への巨額投資が短期的に物価上昇をあおる要因だ」と分析した。
個別銘柄では、業務用ソフトウエア企業のセールスフォースがキーバンクの投資格付け引き下げの余波で4.5%下落した。スナック・飲料大手のペプシコは第2四半期の売上高が予想を上回ったものの、1株当たり利益が期待に届かず、株価は約1%下落した。ジーンズブランドのリーバイ・ストラウスは、市場予想を上回る四半期決算を出したにもかかわらず、通期見通しが期待に届かなかったことで4%超下落した。