トランプ大統領 イランと協議意向示す 米イラン武力応酬激化

ホルムズ海峡の管制権を巡り米国とイランが連日、武力で応酬するなか、ドナルド・トランプ米大統領は8日（現地時間）、イランが協議のため自分に連絡してきたと明らかにした。

BBC放送などによると、トランプ大統領はこの日、北大西洋条約機構（NATO・ナトー）首脳会議を終えてワシントンへ戻るエアフォースワン（大統領専用機）で取材陣と会い、「イランが先ほど電話をかけてきて、協議を切望していると言った」と語った。

続けて「ただ、イランに協議する資格があるのか、また合意を順守するのか確信できない」とし、「それが問題だ」と述べた。

トランプ大統領は、イランが協議を望みながらもホルムズ海峡を通過する商船を攻撃した理由をどう見るかとの質問には「狂気の沙汰だ」として、イランを強く非難した。

トランプ大統領は「イランが我々を攻撃するたびに、我々は20倍で反撃した」とし、「今日もイランが小規模な攻撃を敢行したが、これは昨夜の米国の空爆に対する報復だった」と主張した。

ただし、実際にイランがトランプ大統領に連絡したかどうかは確認されていない。ドイツのDPA通信は「トランプ大統領はその後、相手方が全部または一部を否認した会話や通話があったと繰り返し言及してきた」と伝えた。

米国は、イランがホルムズ海峡を通過する商船を攻撃したことへの対応として、前日から2日目となるイラン南部沿岸地域の主要軍事施設を標的にした空爆を続けている。

これに対抗して、イランもバーレーン、カタール、クウェートの米軍主要施設を標的にした報復攻撃を実施した。