米国とイランの間で緊張が再び高まり、8日（米東部時間）のニューヨーク株式市場の主要3指数はまちまちで引けた。
この日ダウ工業株30種平均は前日比576.76ポイント（1.09%）安の5万2348.39で取引を終えた。スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500指数は21.14ポイント（0.28%）下落の7482.71で終え、ハイテク株中心のナスダック総合指数は51.96ポイント（0.20%）高の2万5870.65で引けた。
米・イラン間の武力衝突が再開したうえ、イランとの終戦了解覚書（MOU）が「終わったようだ」というドナルド・トランプ米国大統領の発言が出て、ニューヨーク株式市場は寄り付き後一斉に下落した。トランプ大統領がこの夜に追加空爆の可能性まで言及すると、投資家の不安感はいっそう強まった。
しかし午後に入り、トランプ大統領が「イランとの戦争が再開するとは思わない」と明らかにし、主要指数は下げ幅を次第に縮小し、ナスダック指数は引け間際に上昇へ転じることに成功した。
これまで弱含んでいた大型ハイテク株も好材料を受けて堅調だった。アップルがブロードコムとの300億ドル規模の半導体供給契約を拡大したとの報に、ブロードコムは4.8%急騰した。さらに中国当局が自国の人工知能（AI）企業によるH200半導体の購入を限定的に許可するとの報道が出て、エヌビディアも3.7%上昇した。
ただし中東の地政学的緊張が再び高まる可能性への懸念が投資心理を圧迫した。加えて、この日公表された6月連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨でインフレ懸念が再確認された点も相場の重荷となった。
中東の緊張が再び高まり、国際原油も急騰した。9月物ブレント先物は前日比5.20%高の1バレル＝78.02ドル、8月物の米国産ウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）先物は4.37%高の1バレル＝73.52ドルで取引を終えた。ブレントは6月19日以来、WTIは6月22日以来の高値を付けた。