半導体株の急落と国際原油の急騰が重なり、7日（米東部時間）米ニューヨーク株式市場の主要3指数がそろって下落して取引を終えた。
この日ダウ工業株30種平均は前日比130.76ポイント（0.25%）安の5万2925.15で取引を終えた。S&P500種指数は前日比33.58ポイント（0.45%）安の7503.85、ハイテク株中心のナスダック総合指数は前日比302.47ポイント（1.16%）安の2万5818.69で引けた。
サムスン電子をはじめとするグローバル半導体株に対する投資家心理の萎縮がこの日も続いた。この日インテルとマイクロンの株価はそれぞれ9.7%、4.7%下落し、他の主要半導体銘柄も一斉に軟調となった。半導体業種を代表するヴァンエック半導体上場投資信託（SMH）は3.8%下落した。
モルガン・スタンレーは、投資家がハイパースケーラー（大規模データセンター運営企業）をはじめ比較的低調だった業種へ資金を移しており、半導体株の上昇モメンタムが弱まっていると分析した。続けて「（業種間の）このような格差が続くことは持続可能ではない」と明らかにした。
前日からホルムズ海峡を通過していた船舶3隻が相次いで攻撃を受けたとの報で国際原油が急騰したことも、株式市場の重荷となった。9月渡しのブレント原油と8月渡しの米西テキサス産原油（WTI）先物の終値は、それぞれ前日比3.01%、2.76%高の1バレル＝74.16ドル、70.44ドルを記録した。いずれも6月1日以来の最大上昇率である。
ドナルド・トランプ米政権がイラン産原油に対する制裁の適用除外を停止するとの報が伝わり、国際原油は時間外取引で上昇幅をさらに広げた。
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