ホルムズ海峡でカタールとサウジアラビアの船舶が攻撃を受けた後、米国がイランを空爆し、原油販売許可を撤回したことで国際原油価格が急騰した。海峡通航のリスク水準も最高に引き上げられ、グローバルなエネルギー市場が再び揺れている。
7日（現地時間）ブルームバーグ、ロイター、アルジャジーラなど主要海外メディアによると、米国の対イラン空爆とホルムズ海峡の緊張の高まりで国際原油価格が急騰した。米国産ウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）は取引中に1バレル当たり72ドルを上回り、ブレント原油も時間外取引で6%近く上昇して1バレル当たり76ドルを超えた。湾岸地域の油槽船用船料も先週は1日20万ドル未満だったが、約30万ドル水準へ跳ね上がった。
ホルムズ海峡を通過する船舶運航も再び萎縮した。直近1週間は1日平均25〜40隻が海峡を通過したが、この日は16隻となり約3週間ぶりの最低を記録した。紛争以前に1日平均125隻が通航していたのと比べれば大きく減少した水準である。米海軍主導の合同海上情報センター（JMIC）は、海峡通航のリスク水準を「相当（Substantial）」から最高水準の「深刻（Severe）」へ引き上げ、船舶に極度の警戒を求めた。
米国は先にイラン産原油販売を認めていた制裁例外措置を撤回したのに続き、イランへの空爆を実施した。米中央軍（CENTCOM）はソーシャルメディア（SNS）「X（エックス）」を通じて「国際海域で無辜の民間人が乗船した商船を攻撃したことに対し多大な代償を払わせるため、強力な空爆を実施した」とし、「イランの攻撃は危険であるだけでなく、停戦合意に明確に違反する行為だ」と明らかにした。
ロイターによると、米軍はイランの防空網と沿岸監視体制、地対空ミサイル、対艦巡航ミサイル、ドローン発射場などを集中的に攻撃した。イランのメフル通信は、ホルムズ海峡近隣と南部シリク港で爆発音が聞こえたと報じた。
米財務省は6月の米・イラン暫定合意に基づき、イラン産原油と石油製品の販売を期間限定で認める一般許可を発給していたが、7日のホルムズ海峡の商船被撃事件後にこれを撤回した。米軍はその後、イランの軍事施設への空爆を実施した。
米国とイランは互いに停戦を先に破ったと主張している。米国はホルムズ海峡で発生したカタールとサウジアラビアの商船攻撃がイランの所業だと非難する一方、イランは米国の空爆と原油販売許可の撤回が両国合意に違反するとして「断固として対応する」と警告した。
両国が6月に締結した暫定合意は、ホルムズ海峡での商船攻撃を中止し、イラン産原油の販売を60日間認める代わりに、核プログラムと海峡運用問題を協議する時間を確保することが核心だった。しかし6月末にイランがシンガポール籍のコンテナ船を攻撃したのを皮切りに双方の報復が続き、合意は揺らいでいる。
専門家は今回の事態で中東のエネルギー供給網を巡る不確実性が再び高まったと診断した。エネルギー・コンサルティング会社ラフィダン・エナジー・グループのボブ・マクナリー代表は「原油販売許可の撤回は、停戦が市場の期待ほど堅固ではない可能性を示すシグナルだ」とし、「市場は再びリスクを価格に織り込む必要がある」と語った。
トランプ第1期政権で中東担当次官補を務めたデービッド・シェンカーは「今回の空爆は米国政権のフラストレーションを示す表現だ」とし、「イランが合意を忠実に履行するとの期待は過度に楽観的だった。戦争は長期化している」と評価した。