米国とイランの終戦合意後にホルムズ海峡を通じた原油輸送が正常化し、サウジアラビアが6年ぶりに原油の割引販売に踏み切った。
6日(現地時間)ブルームバーグ通信によると、サウジの国営石油会社アラムコはこの日公表した価格表で、8月引渡し分アラブライト(アラブ軽質油)の価格を1バレル当たり11ドル引き下げた。これによりアラブ軽質油の価格は、域内のベンチマークであるオマーン・ドバイ原油の平均より1バレル当たり1.5ドル低い水準に設定された。
アラブ軽質油はサウジの原油輸出で最も大きな比重を占める油種である。韓国と日本、中国の製油設備の相当部分がこれに合わせて設計されており、アジアの製油各社が今回の値下げの恩恵を受けるとみられる。
アラブ軽質油の割引販売は、2015年の米国産シェールオイルけん制を目的とした増産競争、2020年の新型コロナ禍当時のロシアとの増産・値下げ競争に続き、今回が3度目である。引き下げ幅は2000年以降の月次ベースで最大だ。
今回の値下げは、ホルムズ海峡の正常化で実物市場の供給圧力が強まり、産油国間の競争が激しくなった結果とみられる。直近数週間、国際原油の指標であるブレント先物は紛争による上昇分をすべて吐き出した。
一部ではサウジがさらに価格を下げる可能性も指摘される。サウジ産原油の価格が、即時購入が可能な域内の他の産油国の物量より依然として割高だという理由からだ。
ブルームバーグ通信は「サウジがアジアに販売する主力原油の価格を大幅に引き下げ、ホルムズ海峡を通過する海上交通量が回復した」とし、「世界的な供給過剰が拡大している兆しが現れ、原油価格は下落基調を続けた」と伝えた。
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