世界的なアニメーション熱で海外のグッズ市場が急成長し、日本の総合商社が出版社と組んでグローバル流通事業に本格的に乗り出している。
3日（現地時間）ブルームバーグによると、日本の代表的な総合商社である丸紅、三菱商事、住友商事、伊藤忠商事などがアニメーション出版社と協力し、米国をはじめとする海外市場で公式ライセンスグッズの販売を拡大している。グッズとは、ファンを対象に販売するキャラクター・コンテンツ関連商品を意味する。
総合商社は元来、石油・天然ガス・穀物などの資源を取引してきたが、近年は世界中に構築した物流・流通網を活用してコンテンツ事業へ領域を広げている。業界はグローバルなアニメーションライセンスグッズ市場が約130億ドル（20兆ウォン）規模と試算する。
ブルームバーグは、アニメーションに関連する人形やフィギュア、衣料、ポスターなどの公式商品に対する需要が急増している一方で、供給が追いついていないと伝えた。
代表的な事例が米国である。アニメーションファンは望む公式グッズを入手できず、購入代行サービスを利用したり、上乗せ料金を払って製品を買う場合が多かった。この隙を狙った違法な模倣品も急速に拡散している。
ブルームバーグは、日本の出版社が供給を増やすため、グローバル流通網を備える総合商社との協力を拡大していると分析した。三菱商事はセガ、タカラトミーとともに米国でグッズ販売を開始し、住友商事は漫画出版社集英社の系列会社と組んだ。丸紅は小学館と合弁会社を設立し、米国の小売業者ボックスランチ（BoxLunch）に公式玩具と衣料、コレクタブルを供給している。伊藤忠商事は米国のキャラクターライセンス系スタートアップに投資した。
出版社が総合商社に期待を寄せる理由は、複雑なコンテンツ権利構造にある。日本では放送局や出版社、制作会社、玩具メーカーなどが共同でアニメ制作に投資する場合が多く、グッズ発売には複数の利害関係者の同意が必要となる。このため、新作が人気を博しても商品発売が数カ月遅れることもある。
米国小売業者ホットトピックの商品・マーケティング担当副社長エド・ラベイは「新しいアニメが公開されるたびに約100種類の商品を用意するが、実際の発売時点で確保できる製品は数個にとどまる場合が多い」と語った。
日本企業は供給スピードを高めるため人工知能（AI）も活用している。丸紅はグッズデザインの検収工程にAIを導入し、数カ月かかる審査手続きを短縮する技術を試験中である。現在は人が製品品質を一つ一つ目視で確認しているが、AIが先に検収すればアニメ放送時期に合わせて商品を発売できるという。
グローバルなグッズ市場は今後成長が見込まれる。市場調査会社グランドビューリサーチは、米国市場を中心にアニメ関連商品の市場が2033年に年間240億ドル（37兆ウォン）規模へ拡大すると展望した。