オマーン沿岸近くでホルムズ海峡を通過していた貨物船が攻撃を受けたとの通報が入った。イランが自国が指定した航路を利用しない船舶に対して対応すると警告した直後に実際の被弾事例が出たことで、世界の原油輸送の要衝であるホルムズ海峡の緊張が再び高まっている。
英国海事貿易機構（UKMTO）は25日（現地時間）、ホルムズ海峡を通過していた船舶がオマーンのダヒト港から南東へ7.5海里離れた海上で右舷を飛翔体に撃たれたとの通報を受けたと明らかにした。ブリッジの一部が破損したが人的被害や海洋汚染は発生しておらず、関係当局が事件の経緯を調査中だとUKMTOは説明した。
米国メディアは今回の攻撃の背後にイランを指摘した。ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）は米政権の高官を引用し、イラン革命防衛隊（IRGC）が一方向自爆ドローンを使って船舶を攻撃したと報じた。ロイター通信も複数の米当局者を引用し、今回の攻撃がイランの発砲によるものだと伝えた。
海上セキュリティ企業バンガードと海運業界によると、被弾した船舶はシンガポール船籍のコンテナ船「エバーラブリー（Ever Lovely）」だ。ただし船主の台湾エバーグリーンは関連の問い合わせに公式見解を示さなかった。
WSJによれば、エバーラブリーはイラクで貨物を積載した後、しばらくペルシャ湾にとどまり、ホルムズ海峡の通過を試みた。当時、他の商船3隻も続いていたが、イラン側は別途の警告なしに攻撃に踏み切ったと伝えられている。
今回の被弾はイランが海峡通航の規制を強化すると表明した直後に発生し、注目される。IRGCはこの日、声明で「イランが指定した航路を利用する船舶のみ安全な通航が可能だ」とし、これに従わない船舶には対応すると警告した。
続いて、イラン政府がホルムズ海峡の通航を管理するために設立したペルシャ湾海峡庁（PGSA）もエックス（X・旧ツイッター）を通じて「指定航路を外れた船舶は安全を保証できず、保険適用と賠償責任からも除外され得る」と発表した。また「未承認の航路を利用して発生するすべての結果は船主と船舶運航会社、船長の責任だ」と強調した。
船舶被弾を受け、国際海事機関（IMO）は24日に発表していたホルムズ海峡の船舶および船員撤収計画を1日で暫定的に中断することにしたと明らかにした。アルセニオ・ドミンゲスIMO事務総長は「複数の船舶が撤収フレームワークに従い無事に海峡を離脱したが、必要な安全の保証が継続して維持されているかを確認するため、実施を一時中断する」と述べた。