イスラエルとイランの衝突が激化し国際原油価格が200ドルまで跳ね上がるとの見方が相次いだが、結果は異なった。国際原油の指標であるブレント原油は先月一時1バレル=126ドルまで上昇したものの、その後下落に転じ、足元では80ドルを下回った。専門家は、投資家が将来の供給不足よりも現在の需給状況に注目した結果だと分析する。
先月ファティ・ビロル国際エネルギー機関（IEA）事務局長は「世界は歴史上最大のエネルギー危機の只中にある」と警告した。一部の投資銀行は、戦争が長期化する場合、原油価格が1バレル=200ドルまで上昇し得ると見通した。しかし結果は異なった。先月一時1バレル=126ドルまで上がったブレント原油は最近80ドルを下回る水準まで下落した。
米国ブルッキングズ研究所のロビン・ブルックス上級研究員は英フィナンシャル・タイムズ（FT）とのインタビューで「2022年のロシアによるウクライナ侵攻当時にも同様の終末論的な原油価格見通しが出たが、現実化しなかった」と述べ、「石油市場は多くの人が考えるよりはるかに弾力的だ」と語った。エネルギー業界が戦争長期化による供給混乱を懸念した一方で、投資家は需要減速の可能性をより大きく見たという意味に解釈される。ブルックスは「石油業界は目先の在庫減少を見ていたが、マクロ経済の観点から需要萎縮の可能性を十分に織り込めていなかった」と述べた。
実際に戦争が激しかった時期でも原油供給は完全には途絶えなかった。主要産油国は生産余力を維持し、米国とイランの間で協議が行われる可能性も残っていた。BNPパリバのコモディティ戦略責任者アルド・スパンジャーはFTに「市場は将来の需給バランスよりも短期的な供給可能性により集中する傾向がある」と述べた。
FTは、足元で市場の雰囲気が供給不足懸念から供給過剰見通しへと急速に変わっていると評価した。コモディティデータ企業ケイプラーによると、現在ペルシャ湾ではイラン産原油約7000万バレルと非イラン産原油約9000万バレルが出航を待っている。ホルムズ海峡を巡る緊張が緩和すれば、この数量が順次市場に供給され得る。IEAも最近の報告書で「平和が維持されれば2027年には相当規模の原油供給過剰が発生し得る」との見通しを示した。
ただし原油安が直ちにサプライチェーン正常化を意味するわけではないとの指摘も出ている。海運業界では依然として燃料不足に伴う後遺症が続いている。世界最大級のばら積み船社の一つであるダイアナ・シッピングは、最近一部の船舶が日本ではなく韓国の港に迂回して燃料を補給したと明らかにした。ドライデル・シッピングは、シンガポールとフジャイラ港での給油待機期間が従来の2〜3日から最大10〜12日に延びたと伝えた。
船舶燃料価格も急騰した。世界3位の船舶給油港であるジャイラでは低硫黄船舶燃料油（VLSFO）不足が生じ、3日には燃料価格が1トン当たり1495ドルまで跳ね上がった。一部の船社は品質の劣る燃料を供給され、再び荷揚げする事例も発生したと明らかにした。
専門家は今回の事態が石油市場の特性を示す事例だと評価する。戦争という地政学的衝撃が発生したが、市場は最悪のシナリオよりも実際の供給状況と需要の流れにより敏感に反応したということだ。1カ月前まで原油不足を懸念していた市場は、いまや供給過剰の可能性を論じ始めた。