任天堂とサンリオ、ソニーなど日本を代表するコンテンツ企業の株価が今年に入り一斉に下落している。人工知能（AI）投資ブームで市場資金がテック株へ移動したうえ、AIがゲーム・アニメ・キャラクター産業の競争構図を変え得るとの懸念が高まり、投資心理が萎縮しているためとみられる。
9日（現地時間）日経アジアによると、新型コロナウイルス感染症（新型コロナ）拡大後の需要急増を追い風に急騰していた日本のゲーム・アニメ企業の株価が、今年に入り相次いで下落している。任天堂の株価は同日基準で年初来約30％下落し、ソニーとバンダイナムコはそれぞれ13％、11％下がった。ハローキティの運営会社サンリオは9％下落し、「ワンピース」と「ドラゴンボール」の制作会社東映アニメーションと「ファイナルファンタジー」の開発会社スクウェア・エニックス・ホールディングスもそれぞれ13％ずつ下落した。
市場では最大の要因としてAI投資ブームを挙げる。生成AIの需要拡大とビッグテック各社の大規模投資競争が続き、投資資金がコンテンツ企業からAI関連のテック株へ移動しているということだ。アセットマネジメントワンのモリ・ユウキ・ファンドマネジャーは「AIラリーにより投資家がエンターテインメント銘柄から資金を引き揚げ、テック株へ移している」と説明した。
AIがコンテンツ産業そのものを変え得るとの懸念も、株価の重荷として作用している。生成AIを活用すればアニメやキャラクターの制作コストを下げ、生産スピードを高められるが、既存コンテンツ企業の競争力を弱める可能性があるということだ。例えばサンリオの場合、ハローキティなど自社キャラクターIPがAIで生成されたキャラクターと競合を迫られる状況に置かれ得る。
実際に生成AIはコンテンツ制作分野で急速に影響力を拡大している。市場調査会社プレシデンス・リサーチによると、アニメ制作に活用される生成AI市場規模は今年15億ドル（2兆2852億ウォン）から2035年に310億ドル（47兆2285億ウォン）以上へ成長する見通しだ。
ゲーム機製造などに必要なメモリーと半導体価格の上昇も重荷要因に挙げられる。ドトキ・ヒロキ・ソニー最高経営責任者（CEO）は先月「メモリー価格の上昇は製造コストの増加を意味する」とし、「コストを消費者に転嫁すればゲームコンソールの普及に深刻な影響を与え得る」と述べた。実際に任天堂は日本で販売される「ニンテンドースイッチ2」の価格を1万円引き上げた。
AI関連銘柄に資金が集中し、日本を代表するコンテンツ企業の企業価値評価も低下している。将来の業績見通しを反映する先行株価収益率（PER）を見ると、サンリオは1年前の40倍超から足元では17倍水準に下がった。任天堂は41倍から21倍に、ソニーは24倍から16倍に、ゲーム会社カプコンは36倍から19倍に下落した。
ただし専門家は、日本のコンテンツ産業の成長可能性そのものが損なわれたわけではないとみている。日本政府はコンテンツ産業を国家戦略産業として育成しており、2033年までに海外売上高を20兆円（190兆100億ウォン）規模に拡大する目標を掲げた。
ウエハラ・マサヒロ・住友三井DSアセットマネジメント・マネジャーは「産業の構造的悪化が生じたわけではない」としつつも「AIがコンテンツ産業に与える影響に関する不確実性は依然として大きい」と述べた。ウエハラは「結局重要なのは、企業が既存のファン層を維持しつつ新たなファンを獲得できる形でIPを育成できるかどうかだ」とし、「ブランド競争力を維持し強化する企業が、今後も市場を主導するだろう」と述べた。