ニューヨーク株式市場の主要3指数は、米国とイランの軍事的緊張の高まりと5月の消費者物価指数（CPI）結果を消化し、下落して始まった。
10日（現地時間）午前9時38分現在、ニューヨーク証券取引所でダウ工業株30種平均は前日比336.77ポイント（0.66%）安の5万0535.34を付けた。スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500種指数は29.44ポイント（0.39%）下落の7357.61、ナスダック総合指数は125.52ポイント（0.49%）安の2万5553.30となった。
米国とイランの対立は依然として株式市場の重しとなっている。イランがホルムズ海峡で米陸軍のアパッチヘリを撃墜すると、米国はイラン国内の軍事施設を空爆した。その後、イランはバーレーンに駐留する米海軍第5艦隊を標的にドローン攻撃を仕掛けた。
両国間で武力衝突が再燃するなか、ドナルド・トランプ米大統領は追加攻撃の可能性を示唆した。トランプ大統領はフォックスニュースのインタビューで、イランが終戦合意を結ぶ意思がないのであれば新たな攻撃を続ける可能性があると示唆する発言をした。
この日発表された5月のCPIも市場の関心を集めた。米労働省によると、5月の総合CPIは季節調整済みで前月比0.5%上昇した。4月の上昇率0.6%よりは鈍化したが、物価上昇の流れは続いた。
食品とエネルギーを除くコアCPIは前月比0.2%上昇し、4月の0.4%より上昇幅が縮小した。前年同月比では総合CPIが4.2%上昇し、2023年4月以降の最高を記録した。コアCPIは2.9%上昇し、4月の2.8%より上昇幅が拡大した。
インパワー・インベストメンツのチーフストラテジストであるマルタ・ノートンは「直近数週間、株式市場を押し上げたのはメモリーと半導体関連銘柄だった」と述べ、「急速に上昇し、現状は過熱局面のように感じられる」と語った。続けて「投資家心理が過度に高まっていた分、ある程度の調整を経験している」と説明した。
セクター別では、テクノロジーとエネルギーが堅調だった一方、通信と不動産は軟調だった。
個別では、オラクルが引け後の決算発表を前に1%台の上昇となった。スーパー・マイクロ・コンピューターはハードウエア部品の調達資金を確保するため、7月から約50億ドル規模の株式公募と20億ドル規模の市場内持分売却を進めると明らかにし、株価が13%超急落した。
ナイキはRBCが投資判断を従来の「アウトパフォーム」から「セクターパフォーム」へ引き下げ、軟調となった。RBCはナイキの業績反転が想定より小さく鈍いと評価した。
一方、クラッカー・バレルは第3四半期の業績と通期ガイダンスが市場予想を上回り、株価が30%超急騰した。会社の第3四半期の調整後1株当たり利益（EPS）は0.29ドル、売上高は7億9740万ドルとなった。市場はクラッカー・バレルが第3四半期に1株当たり0.48ドルの純損失を計上すると予想していた。
欧州株も下落した。ユーロ・ストックス50指数は前日比0.09%安の6044.09で取引された。フランスCAC40指数とドイツDAX指数はそれぞれ0.29%、0.67%下落し、英国FTSE100指数も0.14%下落した。
国際原油は中東の緊張の高まりを受けて上昇した。同時刻、期近となる2026年7月渡しのウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）先物価格は前日比1.39%高の1バレル＝89.43ドルとなった。