ニューヨーク株式市場で主要指数は8日（現地時間）、中東の緊張緩和のなか、主要半導体メーカーの株価が反発基調に支えられ、上昇して取引を開始した。
この日午前9時45分時点、ニューヨーク証券取引所（NYSE）でダウ工業株30種平均は前営業日比151.29ポイント（0.30%）高の5万1018.07を記録した。
スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500指数は同時間帯に55.84ポイント（0.76%）高の7439.58、ハイテク株中心のナスダック総合指数は311.93ポイント（1.21%）高の2万65021.36で取引を開始した。
これら指数の上昇には、中東地域の対立が緩和局面に入るなか、先週に急落していた主要半導体企業の株式の反騰が影響した。
週末に弾道ミサイルを応酬していたイランとイスラエルはそれぞれ軍事作戦の中断を明らかにし、ドナルド・トランプ米大統領も「双方が即時停戦を模索している」と述べた。
また、フィラデルフィア半導体株指数が3.89%の上昇基調を示すなど、押し目買いの動きにより主要半導体企業の株価も反発している。
ただし、中東情勢の緊張は依然として続いており、高止まりする原油価格に伴うインフレ長期化が株式市場のリスクとして作用しているとの分析が出ている。
リーホルツ・ウェルス・マネジメントのチーフ・マーケット・ストラテジストであるカーリー・コックスは「インフレが引き続き高止まりする可能性がある」とし、「高インフレ環境ではグロース株の投資戦略が調整を受ける可能性がある」と述べた。
欧州株式市場はまちまちの展開となった。ユーロ・ストックス50指数は前営業日比0.14%高の6070.46で取引されている。
フランスCAC40指数と英国FTSE100指数は同時間帯にそれぞれ0.30%、0.06%下落し、ドイツDAX指数は0.40%下落した。
期近である今年7月渡しのウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）価格は前営業日比0.16%高の1バレル＝90.70ドルを記録した。