2月28日に米国とイスラエル主導で始まった対イラン軍事作戦が7日で100日目を迎えた。世界経済を圧迫するホルムズ海峡の封鎖が解けないなか、薄氷のようだった停戦状態までもが双方の武力衝突で破られ、膠着状態に陥った。全面的な地上軍投入を避ける米国と無人機（ドローン）を前面に立てるイランは、互いに局地的な打撃をやり取りしながら、エスカレーションと停戦の岐路で綱渡りを続けている。
6日（現地時間）、APやCNN、フォックス・ニュースなど主要メディアの報道を総合すると、米軍中央軍はこの日、ホルムズ海峡に向かって飛来していたイランの攻撃用無人機4機を撃墜した。続いてクウェートとバーレーンを狙ってイランが発射した弾道ミサイル7基のうち6基を迎撃したと明らかにした。米軍は迎撃後、即座に報復作戦を展開し、イランのゴルークとケシュム島沿岸に設置された監視レーダー基地を複数箇所で攻撃した。米軍は「イラン無人機が海上交通に即時の脅威を加えたため、防衛の次元でレーダーを破壊した」と述べた。
イランは今回の米軍爆撃を「明白な停戦違反」だとして強く反発した。イラン国営IRNA通信は、革命防衛隊が米軍兵力が大規模に駐留中のクウェートのアリ・アル・サレム空軍基地と、バーレーン駐留の米海軍第5艦隊を標的としてミサイルを発射したと報じた。イラン政府は攻撃を受けた自国のレーダー施設は、国境を厳重に防護し国際水域の航行安全を保障するための正当な防衛資産だったと抗弁した。相手方に向けた強度の高い武力挑発が再開され、先月パキスタンで開かれた初の対面協議以降、辛うじて維持されてきた暫定合意は白紙化の危機に直面した。
ホワイトハウスは拙速な妥協はしないという強硬な姿勢を堅持している。アナ・ケリー米大統領副報道官はフォックス・ニュースの番組に出演し、「ドナルド・トランプ大統領は悪い取引を急がない」とし、「米国が引くレッドラインは、イランが絶対に核兵器を保有できないということだ」と述べた。短期間で核兵器製造が可能な濃縮ウランを優先廃棄してこそ、経済制裁を解除できるという意味と解される。これに加え米財務省は、湾岸地域の同盟国が被った戦争被害の復旧を支援するという名目で、海外で凍結されているイランの凍結資金240億ドルを差し押さえて活用する方案まで検討している。
戦況がこじれ、戦争で大きな被害を受けている仲介国の足取りも一段と慌ただしくなった。パキスタンのモシン・ラザ・ナクビ内務相は6日、イランの首都テヘランを電撃訪問し、アッバス・アラクチー外相など最高位級の要人らと連続会合を行った。これまで終戦協議を舞台裏で主導してきたカタールが後退し、第一次停戦協議の仲介国だったパキスタンが再び前面に立つほど、中東の外交戦は揺れている。湾岸周辺国は、エスカレーション疲労が極みに達した状況で、パキスタンが新たに提示する和平仲介案が固く閉ざされた終戦協議の出口をこじ開ける鍵となるか注目している。