終戦交渉が膠着局面に入った状況で、米軍はホルムズ海峡に向けて発射されたイランの自爆ドローン4機を撃墜したと明らかにした。
5日（現地時間）、中東地域の米軍を統括する米中央軍はエックス（X・旧ツイッター）を通じて「つい先ほどホルムズ海峡を目標に発射されたイランの自爆型ドローン4機を撃墜した」と明らかにした。
中央軍は「これらドローンは域内の海上交通に即時の脅威を加えた」とし、「これにより米軍は追加攻撃に備える防御の一環として、イランのゴルクとゲシュム島にある沿岸監視レーダー基地を攻撃した」と説明した.
さらに「米軍は引き続き警戒を維持し、正当な自衛権行使の観点からイランの不当な攻撃行為に対応する準備態勢を整えている」と述べた。
今回の攻撃は、米国とイランが4月に停戦を締結した後、双方が攻防を続ける状況で発生した。
ただし、米国とイランは互いの軍事行動を批判しつつも、停戦違反を理由に戦争を再開しようとするなどの強硬な反応は示していない。
ドナルド・トランプ米国大統領は、米国人の死者が出ない限りイランとの戦争を再び本格化させる意向はないという考えを側近に伝えたとされる。
このような立場にもかかわらず、ホルムズ海峡では軍事的衝突が重なり、誤算によって交戦が激化する危険のため緊張感が高まっている。
軍事的衝突に伴う緊張と不信の悪化で座礁危機まで観測される終戦交渉の妥結可能性が、さらに小さくなるのではないかとの懸念も出ている。
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