米国とイランの終戦交渉が膠着状態に陥るなか、米軍がイランの軍事施設を再び空爆した。米国は「自衛権の範囲内での限定的対応」と強調したが、イランは直ちに報復攻撃に乗り出し、中東の緊張が再び高まっている。
米中央軍は1日（現地時間）、ソーシャルメディア（SNS）X（旧ツイッター）を通じて「週末、イラン南部のゴルクとゲシュム島に位置するイランのレーダーおよびドローン統制施設を自衛権の範囲で攻撃した」と明らかにした。攻撃は先月30〜31日に行われ、国際水域上空で任務を遂行していた米無人機（MQ-1）に対するイランの脅威に対応した措置だと中央軍は説明した。
中央軍は今回の作戦で、ホルムズ海峡付近の船舶に脅威となり得る自爆ドローン2機と防空網、地上統制施設を除去したと述べた。続けて「停戦期間中でも米国の資産と利益を脅かす行為には対応する」とし、エスカレーションの意図はない点を強調した。
先月29日、イランの準国営通信タスニムは、イラン軍が南部ブシェール州上空で米軍ドローン1機を撃墜したと報じた。イランメディアは地対空ミサイルを発射してドローンを落としたと伝えたが、当時米中央軍は「撃墜された米国の航空機はなく、すべての米国の空中資産は所在が確認された」と発表していた。
イランは米軍の空爆直後に報復に乗り出した。イランイスラム革命防衛隊（IRGC）は国営放送を通じて「シーリク島の通信施設に対する米国の攻撃に対応し、攻撃原点である空軍基地を攻撃した」と述べた。具体的な攻撃対象は公開されていないが、海外メディアはクウェート内の米軍空軍基地が標的になったとみている。AP通信によると、クウェート当局はこの日、ドローンとミサイルを迎撃中だと明らかにした。攻撃主体は直ちに確認されなかったが、APはイラン軍またはイランの支援を受けるイラクの親イラン系シーア派民兵が背後にいる可能性が高いと分析した。