日本の自動車各社がモータースポーツ（自動車レース）を新車開発と技術検証の舞台として活用し、存在感を高めている。
日経アジアは1日（現地時間）、日本の自動車各社がサーキットレースとオフロードラリーを研究開発（R&D）の試験台として活用していると報じた。
日本のモーターレースの歴史は100年を超えるが、1990年代のバブル経済崩壊以降、長期低迷を経験した。当時、自動車各社はモーターレースを車両開発よりもマーケティング活動と認識し、投資を減らした経緯がある。しかし業界は最近、モーターレースの極限環境で車両を反復的にテストして得たデータに基づき、エンジンと駆動系、車体性能などを改善していることが明らかになった。
代表的な事例がトヨタの高性能車「GRヤリス」だ。2020年に発売されたGRヤリスは世界ラリー選手権（WRC）出場を念頭に開発され、実際のレース出場過程で継続的な性能改善を重ねたとされる。実際にトヨタの豊田章男会長は、レース現場で技術進化を検証する手法を「オープン開発（Open Development）」と呼ぶ。
トヨタは昨年、耐久レースに実験用エンジンを搭載したGRヤリスを出走させた。5月にはドイツ・ニュルブルクリンク24時間耐久レースでトヨタ車に振動異常が発生すると、整備チームがエンジンと駆動系を丸ごと交換した。トヨタのモータースポーツ部門であるガズーレーシングの高橋智也社長はこれについて「車両性能に妥協しないという決断であり、人材育成の成果を示す事例だ」と述べた。
トヨタだけでなく他の日本の完成車各社もモータースポーツの舞台に復帰している。ホンダは今年、フォーミュラワン（F1）に復帰し、アストンマーティンにF1の新技術規定に合わせて開発した新型パワーユニット（PU）を供給すると明らかにした。
三部敏宏ホンダグローバル最高経営責任者（CEO）は1月、F1復帰を宣言し、「F1を通じて蓄積した高効率燃焼、高出力モーター、持続可能燃料の技術などは、量産車だけでなく、都心航空交通（eVTOL）など未来モビリティ全般に適用される」と予測した。
日産も高性能ブランド「ニスモ（NISMO）」のラインアップを拡大し、販売台数を2028年までに50%増やす目標を掲げている。日産は4月、米国ニューヨークで開かれた2026ニューヨーク国際オートショー（NYIAS）で、マニュアルトランスミッションを復活させた「2027 Z ニスモ」を公開した。
日経アジアは、日本の自動車各社が自動車レースを技術開発とブランド競争力強化の手段として積極活用し、かつて欧州勢中心だった舞台で存在感を拡大していると分析した。