フランスの最高級百貨店チェーンであるラファイエットが中国の首都ベイジンに開いた店舗を、13年ぶりに閉鎖する。外資系の伝統的小売企業が急速に変化する中国の消費動向と流通市場の変化に適応できなかった代表例として残るとの指摘が出ている。
25日グローバルタイムズやファッションネットワークなど主要メディアの報道を総合すると、ラファイエットのベイジン・シダン店は27日に営業を終了する。2013年10月にホンコンのITグループと合弁で開業した同店は、4万7,000㎡を超える規模を誇る。一時はベイジンの高級流通市場を象徴するランドマークと見なされた。閉店の知らせが伝わると、店舗には別れのセールを狙う人波が押し寄せ、現地ソーシャルメディアには名残惜しさを示す投稿が相次いだ。
ラファイエットは今回が中国ベイジンでの2度目の撤退だ。2013年に先立ち、ラファイエットは1997年にベイジンの有名繁華街・ワンフージンに中国初の店舗を出したが、赤字に耐えられず1年で閉店した。ラファイエットは今回の決定について、中国市場からの撤退ではなく「戦略的後退」だと線引きした。しかし昨年チョンチン店が開業1年半で店を閉めたのに続き、ベイジンの大型店まで整理したことで、中国本土には比較的規模が小さいシャンハイ店とシェンジェン店の2店だけが残ることになった。
専門家はローカライズの失敗を主因に挙げた。リュウ・ディンディン中国産業アナリストはグローバルタイムズに「ローカライズは妥協ではなく核心的な競争力だ」と指摘した。海外の運営方式に固執する保守的な戦略と遅い意思決定の構造では、デジタルエコシステムの拡大やいわゆる愛国消費のトレンドに追いつくには力不足という説明だ。ラファイエットも商品構成やオンライン販売網の構築などで現地市場に十分に溶け込めなかったとの評価を受けている。
外資に向けた中国市場の機会そのものが消えたわけではない。テスラやサムズクラブのように現地消費者の嗜好に合わせて運営方式を柔軟に変えた企業は依然として成長軌道を走っている。ラファイエットは残る小型店舗を中心に新たな流通アプローチを試し、反転を図る見通しだ。