日本株式市場の代表的な株価指数である日経平均株価（日経平均）が史上最高値を更新し、取引時間中に6万5000円台を超えた。前例のない半導体ラリーと中東の地政学的リスク緩和という大型材料が重なり、爆発的な買いが流入した結果とみられる。
25日（現地時間）、日本経済新聞（日経）やブルームバーグなど主要メディアの報道を総合すると、この日東京株式市場で日経平均は寄り付き直後に6万4000円台を突き抜けたのに続き、序盤には一時、前営業日比で1900ポイント超上昇し、6万5000円台の大台に乗せた。日経平均が6万5000円台を上回ったのは史上初である。東京証券取引所株価指数（TOPIX）も買いが集中し、2月に記録した史上最高値を更新した。
22日、米国ニューヨーク株式市場でダウ工業株30種平均が2日連続で史上最高値を塗り替えた。米国とイランの休戦交渉が重大な進展を見せるとの観測に力が付き、グローバルなマクロ経済の最大の不安要因だった中東発の地政学的リスクが沈静化する兆しを見せると、投資家のリスク資産選好が強く蘇った。
とりわけ前営業日のニューヨーク市場で主要半導体企業で構成するフィラデルフィア半導体指数（SOX）が2％超急伸した流れが、そのまま東京市場に波及したと専門家は評価した。この日、アドバンテスト、東京エレクトロン、キオクシアホールディングスなど半導体製造装置・製造関連株が一斉に相場を主導し、指数上昇をけん引した。大規模なAI投資を進めてきたソフトバンクグループにも買いが集まり、上場来高値を更新した。フジクラ、住友電気工業など主要電線株もそろって堅調だった。
専門家は、地政学的な不確実性の解消とAI産業の成長性が相まって、当面は明確な強気相場が続く可能性が高いと見通した。バンク・オブ・アメリカは「短期的な調整の可能性にもかかわらず、AI関連株に対しては確固たる強気見通しを引き続き維持する」と述べた。グローバル投資メディアのトレーディングキーは「半導体およびAIテーマ株の集中的な上昇が日経の大規模なラリーをけん引した中核的原動力だ」とし、「今後は原油価格やマクロ経済指標が追加的なボラティリティ要因として作用する」と明らかにした。