14日（現地時間）のニューヨーク株式市場で主要3指数がそろって上昇して取引を終えた。人工知能（AI）産業への投資期待が再び高まり、高インフレ下でも米国の消費支出が依然として堅調であることを示す経済指標が公表され、市場全体に活気が戻った。
この日ニューヨーク証券取引所（NYSE）で、優良株中心のダウ工業株30種平均は前営業日比0.7%上昇して取引を終えた。大型株中心のスタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500指数は0.8%上昇し、史上初めて7500の大台を突破した。ハイテク株中心のナスダック100指数も0.7%高で引けた。
ネットワーク機器メーカーのシスコシステムズは、市場予想を大きく上回る売上見通しを発表した直後に株価が13%急騰した。AI半導体スタートアップのセレブラスシステムズは、上場初日に株価が68%急伸した。
AIチップの先頭走者であるエヌビディアも、直近7営業日連続で上昇基調を描き、時価総額6兆ドル突破を目前にしている。エヌビディアの中核サーバー組立パートナーである台湾のフォックスコンも、市場予想を上回る1-3月期の純利益を発表し、AIハードウェアに対する巨額の世界的需要が依然として続いている事実を裏付けた。
高止まりが続くエネルギー価格不安の中でも、米国経済の基礎体力を示す消費指標は鈍らなかった。この日発表された4月の小売売上高は3カ月連続の増加となった。とくに米国の1-3月期国内総生産（GDP）における財の消費計算に直接反映される「コア小売売上高」指標が、エコノミスト予想を上回った。小売売上高の好調は、米国経済が景気後退に陥らず、安定的な成長軌道を維持しているとのシグナルと受け止められる。
投資プラットフォームのイートロのブレット・ケンウェル分析者は「4月の小売売上高は、上昇するガソリン代にもかかわらず米国の消費者が堅調に持ちこたえている事実を示す」と述べ、「ただし現在の株式市場でハンドルを握っている主体は消費者ではなくハイテク株だ」と評価した。
ウォール街のベテラン戦略家であるルイス・ナベリエは「AIとデータセンター関連企業の受注残が積み上がっており、次の四半期の企業業績は一段と力強くなる見通しだ」とし、不確実性が支配する市場環境では、堅固な基礎体力を備えた株式が最も有効な防御手段だと強調した。
地政学的危機と戦争に伴うエネルギー価格急騰への懸念がやや和らいだ点も、株式市場の安定に寄与した。ドナルド・トランプ米国大統領は、中国がイランとの交渉を支援する意思があると明らかにした。トランプ大統領は現在、戦争を終結させ、世界の主要原油輸送路であるホルムズ海峡を再び開くため、外交的解決策を模索している。この日、ウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）価格は1バレル＝101.88ドルと0.9%の上昇にとどまり、比較的安定した推移を維持した。
株式相場が高値を更新したことに対する警戒の声もある。ブルームバーグ所属のマクロ戦略家タチアナ・ダリは「現在の米国株式市場のリターンは歴史的低水準で、少数の銘柄がけん引している」と述べ、「AIというごく少数の柱に、市場全体が過度の重みを預け、綱渡りのような姿だ」と警告した。