米国ニューヨーク株式市場で主要株価指数が15日（現地時間）寄り付き直後に軟調となっている。前日にスタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500種指数とナスダック総合指数が過去最高値を付け、利益確定に動く投資家が多いようだ。
米中首脳会談で明確な合意が示されなかったうえ、インフレ懸念の中で米国債利回りが上昇基調にある点も弱材料とみられる。
この日午前10時15分、ニューヨーク証券取引所（NYSE）でダウ工業株30種平均は4万9660.79を示した。前日比402.67ドル（0.86%）下落し、1日で5万の大台を再び割り込んだ。S&P500種指数とナスダック総合指数は前日比それぞれ66.51ポイント（0.89%）、315.18ポイント（1.18%）下落した。
米中首脳会談では市場が期待した「ビッグディール」は出なかった。トランプ大統領は2泊3日の中国国賓訪問日程を終え、この日帰国の途に就いた。トランプ大統領は訪中期間中、習近平中国国家主席と6回会談したが、核心懸案である台湾問題や半導体・希土類（レアアース）貿易などに関して具体的な合意発表はなかった。
米国とイランの交渉が膠着状態に陥り、国際原油価格も上昇基調を示している。インフレ圧力が高まる可能性があるという意味だ。
米国産ウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）と英国ブレント先物の期近は、それぞれ1バレル＝104ドル、108ドルと、前日より2%超上昇した水準で取引されている。
米国債10年物利回りは、グローバル金融市場のリスク回避（Risk-off）のシグナルとされる4.5%を上回った。米国債30年物利回りは5.1%を超え、2023年以降の最高値に迫った。
高金利は成長株の重荷となる。エヌビディアの株価は3%台の下落となっている。アマゾン、グーグル、ブロードコム、テスラなどの株式も前日より低い水準で取引されている。時価総額上位のうち、アップルとマイクロソフトなど一部銘柄のみが上昇を示した。
主要6通貨に対するドルの価値を示すドル指数も上昇し、100台に迫った。ドル高もリスク資産回避の心理をあおり得る。