モルガン・スタンレーが中東の地政学リスクとインフレ懸念にもかかわらず米国株式市場に対する強気見通しを維持し、スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500種指数の目標値を上方修正した。
13日（現地時間）ブルームバーグ通信によると、モルガン・スタンレーのマイク・ウィルソン最高投資責任者（CIO）兼米国株式戦略チームは、リポートで年末のS&P500見通しを従来の7800から8000へ引き上げたと明らかにした。
12カ月基準の目標値は8300と提示した。これは直近の終値比で約12%高い水準である。
モルガン・スタンレーは米国企業の業績改善の流れが予想以上に強く表れている点を肯定的に評価した。実際、今年第1四半期の業績を発表したS&P500企業の純利益は前年同期比で約27%増加したと集計された。当初の市場予想であった10%台前半の増加率を大きく上回る水準である。
ウィルソンCIOはリポートで「地政学的緊張とAI産業の変化、プライベートクレジット市場への懸念にもかかわらず、企業の利益体力は堅調だ」と述べ、「このような業績の回復力が株式相場の上昇見通しを支えている」と説明した。
とりわけ、これまで大型テクノロジー株中心に利益増加が集中してきたが、今後は金融・資本財・消費財など他の業種へも上昇基調が広がる可能性があると展望した。
AI投資拡大の恩恵を受け急騰した超大型テクノロジー企業のバリュエーション負担も過度ではないと評価した。
先立ってヤデニ・リサーチも最近、米国株式市場の見通しを上方修正した。エド・ヤデニ最高投資ストラテジストは年末のS&P500目標値を従来の7700から8250へ引き上げ、強気相場が続く可能性に重みを置いた。
一方で、一部では最近のニューヨーク株式市場の上昇基調が過熱局面に入ったとの警告も出ている。映画「ビッグ・ショート」の実在の人物として知られる投資家マイケル・バリーは最近のオンライン投稿で、ナスダック市場のバリュエーションが過度に高まったと指摘し、急落の可能性を警告した。