ニューヨーク株式市場は米国の生産者物価指数（PPI）急騰の余波と半導体株の強さが重なり、まちまちで始まった。予想を大きく上回る物価指標で利下げ期待が弱まる一方、エヌビディアを中心とする半導体ラリーがハイテク株を下支えする格好だ。
13日（現地時間）午前9時40分台時点、ニューヨーク証券取引所（NYSE）でダウ工業株30種平均は前日比で約0.5〜0.6%下落した。S&P500種指数も小幅安圏で推移し、ハイテク株中心のナスダック総合は上昇基調を示した。
市場はこの日発表の米国4月の生産者物価指数を消化する雰囲気だ。米労働省によると4月のPPIは前月比1.4%上昇し、市場予想（0.5%）を大きく上回った。これは2022年3月以降で最大の月間上昇幅である。
前年同月比の上昇率は6.0%を記録し、食品・エネルギーを除くコアPPIも前月比1.0%上昇して予想を上回った。
前日に発表された消費者物価指数（CPI）に続き生産者物価も強い内容となり、市場では連邦準備制度（Fed）の利下げ時期が一段と後ずれするとの懸念が高まった。資本財や不動産関連銘柄が軟調だったのもこの影響とみられる。
一方で半導体株は強含みを続けた。ジェンスン・フアンエヌビディア最高経営責任者（CEO）がドナルド・トランプ米国大統領の中国訪問日程に同行したとの報が投資家心理を刺激した。市場では、エヌビディアのAI半導体の中国向け供給拡大の可能性への期待が織り込まれたとの見方だ。
エヌビディアの株価は寄り付き直後に1〜2%台の上昇を示し、マイクロン・テクノロジーなど主要半導体株も堅調だった。
国際原油は上昇基調を維持した。ウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）6月物は1バレル＝102ドル台で取引された。中東情勢の緊張と米国・イラン対立の長期化懸念が原油相場を下支えしている。
欧州の主要株式は概ね上昇した。ドイツのDAX指数とユーロ・ストックス50指数は上昇基調を示し、フランスのCAC40指数は軟調だった。