ニューヨーク株式市場の主要3指数が一斉に下落して始まった。米国とイランの対立激化と4月の消費者物価指数（CPI）発表が影響したとみられる。
12日午前9時33分（現地時間）、ニューヨーク証券取引所でダウ工業株30種平均は前営業日比338.8ポイント（0.68%）安の4万9365.67となっている。スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500種指数は41.57ポイント（0.56%）安の7371.27、ナスダック総合指数は213.88ポイント（0.81%）下落の2万6060.25を示している。
この日、米労働省は4月のCPIが前年同月比3.8%上昇したと明らかにした。これは約3年前の2023年5月以降で最も高い水準だ。市場予想の3.7%に比べて小幅に上回る数値だ。
食品とエネルギーを除くコアCPIは前年同月比2.8%上昇した。消費者物価の上昇分の大半はエネルギーと食品が主導したという意味だ。米国とイランの対立が長期化し、国際原油高の影響が及んだとみられる。
一方で米国とイランの対立は容易には解消の気配が見えない。緊張緩和局面よりも戦争が長期化する可能性が大きいという意味だ。
ドナルド・トランプ米大統領は、イランが提示した終戦案について「愚かな提案」だと評価した。一部では、イランとの終戦交渉が方向性を見いだせず、交戦が再開される可能性があるとの分析も出ている。
米国を取り巻く内外環境が非友好的に映り、市場も弱含んでいる。
エヌビディアとアップルはそれぞれ1.21%、0.29%上昇しているが、大半のハイテク株は軟調だ。マイクロソフトは1.28%、アマゾン・ドット・コムは1.33%、アルファベットAは0.48%下落している。
一方、バイオセクターではイーライリリーが2.01%、ジョンソン・エンド・ジョンソンが1.16%、アッヴィが1.2%上昇するなど堅調さを示している。
米国とイランの対立局面が再び注目され、国際原油は上昇基調だ。期近である2026年6月渡しのウエスト・テキサス・インターミディエイト（WTI）価格は前日比3.22%高の1バレル＝101.23ドルとなっている。