イラン戦争でエネルギー価格が上昇し、家計の買い物物価にも負担が増している。一部のグローバル企業はコスト上昇を理由にすでに製品の値上げを宣言した。
5日（現地時間）に英フィナンシャル・タイムズ（FT）は「中東の戦争が速やかに終わらない場合、ガソリン価格を超えて全般的な物価上昇が拡散しかねないとの警告が経営陣とアナリストの間で出ている」とし、「エネルギー費用の急騰で企業が被る打撃が次第に鮮明になっているためだ」と報じた。
FTの分析によると、最近決算を発表したスタンダード・アンド・プアーズ（S&P500）企業約300社のうち約10%は、戦争を理由にすでに価格を引き上げたか、エネルギー費用が高水準を維持する場合は追加の値上げが不可避だと明らかにした。米国企業の1～3月期決算発表では「価格調整（pricing action）」と「コスト転嫁（passing on costs）」という表現の言及が、2022年のロシアによるウクライナへの全面侵攻以降で最高水準に増加した。
米国ではユナイテッド航空、コルゲート・パルモリブ、3Mなどが利益率を守るための値上げを発表した。欧州でもデトールのメーカーであるレキット・ベンキーザーがコスト上昇を相殺する方策として値上げを検討中だと明らかにするなど、グローバル企業全般で値上げの動きが拡大している。
こうした流れは、世界の原油供給の約20%が通過する狭い水路であるホルムズ海峡の船舶運航の支障に端を発している。同海峡は液化天然ガス（LNG）、プラスチック樹脂、アルミニウムなどの主要な輸送路だが、運航の支障でエネルギー価格が急騰した。実際、国際原油の指標であるブレント原油は先月末に1バレル当たり126.41ドルまで跳ね上がり、紛争後の最高値を記録した。
原油急騰はジェット燃料の価格上昇につながり、航空業界に直撃弾となった。米国の格安航空会社（LCC）スピリット航空はコスト負担に耐えきれず今月初めに廃業を決定し、米国最大の格安航空会社サウスウエスト航空の最高経営責任者（CEO）であるボブ・ジョーダンも、燃料価格が現水準を維持する場合は運賃の値上げが不可避だと警告した。ジョーダンは「地政学的な不確実性が大きい環境の中で、会社のビジネスモデルが試練に直面している」と述べた。
工業製品の価格にも影響が広がっている。包装材や衣料用ポリエステル繊維に使われるプラスチックが、原油と天然ガスを主原料とするためだ。ロイター通信は「イラン戦争によるエネルギー価格の急騰がグローバルなサプライチェーン全般に影響を及ぼし、化学製品やプラスチックなど原材料価格の上昇と製造・輸送コストの増加につながっている」と伝えた。
すでに米国の食料品価格が戦争の影響を受けたとの統計も出た。データ分析会社ニールセンIQの集計によると、ウォルマートからCVSファーマシーまで米国全土の店舗で販売される食料品の平均価格は、紛争勃発以降から3月28日までの4週間で前年同期比2.9%上昇した。
専門家は、ホルムズ海峡の封鎖に伴う物価上昇は今が始まりの段階だとみている。米金融サービス企業シーバート・フィナンシャルの最高投資責任者（CIO）であるマーク・マーレクは、米経済メディアのビジネス・インサイダーに「ガソリンスタンドの価格上昇は始まりにすぎない」とし、「家計に実際の打撃を与えるインフレはその後、日常の製品の中で徐々に現れる」と語った。さらに「インフレの第2波は時間差をもって現れ、食料品・ごみ袋・処方薬・航空運賃などとともに家計予算全般を漸進的に圧迫することになる」と説明した。