ホルムズ海峡で韓国籍の貨物船が原因不明の爆発事故に遭ったことを受け、政府が対策会議を招集し、船員の安全確保と事故原因の調査に着手した。

外交部は5日0時、キム・ジンア第2次官主宰で中東地域7カ所の在外公館と海洋水産部が参加する在外国民保護対策本部会議を開いたと明らかにした。

イラン籍の曳船バシム号が、イラン南部バンダレアッバース沖のホルムズ海峡で停泊中の船舶近くを航行している。/聯合ニュース

キム次官はこの日の会議で「中東戦争勃発以降、初めてホルムズ海峡内側で韓国の船舶に被害が発生した点について深い懸念を表する」と述べ、「今後いつでも韓国の船員の生命と安全を守るため必要な措置を迅速に講じられるよう、万全の準備を整えておくことが重要だ」と語った。

現地公館は駐在国当局と意思疎通しつつ船員支援に乗り出し、有事の際の救助作戦に向けた共助体制を強化することにした。

政府発表によると、4日午後8時40分、ホルムズ海峡内側のUAE近海に停泊していた韓国海運会社HMM所属の貨物船「エイチエムエム・ナム(HMM NAMU)」で爆発とともに火災が発生した。中東戦争勃発以降、韓国の船舶が当該海域で直接的な被害を受けた初の事例だ。幸い人的被害はなかったが、政府は船舶が武力攻撃を受けた可能性も残しつつ、正確な経緯の把握を進めている。

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