米国政府がホルムズ海峡に足止めされている第三国船舶の通航を直接支援するとして乗り出すと、イラン当局はこれを明白な休戦破棄行為と規定し、強く反発した。ドナルド・トランプ米国大統領が国際物流の要衝である同海峡の通航路を確保するため大規模救出作戦の開始を公式に宣言した直後に即座に続いた警告である。米国側の海上支援をイランが自国の領海権を侵害する敵対的介入として受け止め、かろうじて維持されてきた両国間の軍事的緊張が再び最高度へと駆け上がる様相だ。
3日（現地時間）、エブラーイム・アジジ・イラン議会国家安全保障・外交政策委員長はXアカウントを通じて「ホルムズ海峡内の新たな海上秩序に介入しようとする米国側のいかなる試みも休戦違反と見なす」と明らかにした。アジジは続けて「ホルムズ海峡とペルシャ湾は、トランプ大統領が投稿した妄想的なソーシャルメディアの書き込みで統制されない」として批判の度合いを一段と引き上げた。イランの中枢安保関係者が米国の海上通航支援計画を正面から狙い、いつでも合意が破棄され得ることを厳重に警告して乗り出したと解される。
米国はこの日、ホルムズ海峡に閉じ込められた外国船舶を救い出す、いわゆる「プロジェクト・フリーダム」を中東時間の4日午前から電撃的に開始すると予告した。トランプ大統領はこの日トゥルースソーシャルに投稿した文で「全世界の国家がホルムズ海峡に閉じ込められた自国船舶を解放するのを助けられるかどうか米国に要請した」とし、「船舶と船員を海峡から安全に退避させるため最善を尽くすと知らせるよう代表団に指示した」と述べた。続けてトランプはこの計画を人道的観点だと描写し、イランが実力を動員して妨害する場合「強力に対応せざるを得ない」として圧力の度合いを高めた。
現在、米国政府は直ちに軍艦を投入する大規模な武力誇示とはある程度距離を置いている。ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）はこの日、米高位当局者の発言を引用し「今回の計画は、ホルムズ海峡を通過する民間船舶の運航を各国政府や保険会社、海運機関が円滑に調整できるよう支援する過程だ」と報じた。当面、米海軍艦艇が同海峡を通る商船をそばで直接護衛する物理的作戦案は現時点では含まれていないという説明である。
しかしホルムズ海峡を巡る今後の軍事的緊張の度合いは、結局イラン当局が米国主導の海上航路再開の試みをどのように受け止め対応するかによって大きく左右されるとの見方に明確な重みが加わる。専門家は、双方が一歩も譲らない強硬対立の構図を固めるなか、当面は当該海域一帯の不確実性は拭い難い可能性が高いと予測した。