イランの戦争でエネルギー安全保障の重要性が高まり、再生可能エネルギーへの投資家の関心が強まっている。
3日（現地時間）グローバル金融リサーチ・投資分析機関のモーニングスターによると、4月1カ月間で再生可能エネルギー関連のグローバル上場投資信託（ETF）に300億ドル（約4兆4000億ウォン）が流入し、総純資産は430億ドル（約63兆ウォン）に増えた。これは2021年1月以降で最大の月間純流入規模である。
グローバル再生可能エネルギー関連企業を追跡するS&Pグローバルクリーンエナジートランジション指数も同期間にS&Pグローバルオイル指数を上回った。交渉の膠着状態が続く中、今月に入りS&Pグローバルクリーンエナジートランジション指数の上昇幅も一段と拡大したと英フィナンシャル・タイムズ（FT）は伝えた。
業界では、今回の戦争が再生可能エネルギー投資拡大の直接的な契機になったとみている。原油価格が4年ぶりの高値に急騰し、再生可能エネルギーの確保を通じたエネルギー安全保障が中核イシューに浮上したとの分析である。
実際、戦争勃発以降、国際原油価格の指標であるブレント原油は1バレル当たり約70ドル水準から先週126ドルまで急騰し、4年ぶりの高値を記録した。その後、米国がホルムズ海峡で足止めされている中立国船舶を保護するための護送作戦開始を発表し、現在は106ドル台まで下がった状態だ。
ソシエテジェネラルのグローバル株式戦略責任者シャルル・ド・ボワセジョンは「見かけ上は再生可能エネルギーの反騰に見えるかもしれないが、実際にはエネルギー安全保障への投資だ」と述べ、「米国内の政策後退と不確実性がクリーンエネルギー投資を萎縮させ得たにもかかわらず、むしろ追い風として作用した」と語った。
専門家は再生可能エネルギーへの転換が一段と加速すると見通す。バーンスタインのクリーンエネルギーアナリスト、ディパ・ベンカテスワランは、エネルギー価格の急騰は化石燃料企業に短期的には好材料となり得るが「長期的には需要減少を招く」とし、「再生可能エネルギーと電化の必要性がこれまでになく高まっている」と語った。
また米国では、人工知能（AI）インフラ構築を支えるため、再生可能エネルギーを含むあらゆる形態のエネルギー確保の必要性が高まっている。ノルデア資産運用の最高投資責任者（CIO）カスパー・エルムグリーンは「米国ではAIデータセンターに十分な電力をどう供給するかが核心課題だ」と述べ、「あらゆる手段を総動員する状況であり、発電設備の拡大と送電網への投資がともに必要だ」と語った。
関連企業の株価も上昇基調を続けている。バンク・オブ・アメリカは3月末、デンマークの洋上エネルギー企業オーステッドの投資判断を『オーバーウエート』に引き上げ、「中東での戦争が欧州の化石燃料依存からの脱却を加速し、洋上風力が主要な恩恵を受ける」と分析した。これを受け、昨年ドナルド・トランプ政権の米国風力プロジェクト中断で打撃を受けた同社株は、年初来で37%上昇した。
フランクフルト証券取引所に上場する風力タービンメーカーのノルデックスは年初来で67%上昇した。ノルデックスの筆頭株主であるスペインの再生可能エネルギー企業アクセオナも33%上昇した。ガス発電設備と電力網技術を供給するドイツのジーメンス・エナジーの株価も50%上昇した。