台湾のメモリー半導体企業ナンヤテクノロジー（以下、ナンヤ）が人工知能（AI）拡大の中で急速に存在感を高めている。ナンヤは韓国企業に押され存在感が弱かった中位圏のDRAM企業だったが、足元では供給不足局面の中で顧客が直接出資に動くなど、グローバル供給網における中核サプライヤーとして再評価されている。AI需要拡大に伴うメモリー不足が長期化し、ナンヤの役割と影響力も一段と大きくなるとの見方が出ている。
30日付の現地メディア報道を総合すると、ナンヤはサーバー、PC、スマートフォンなどに使われる汎用DRAMを生産する中堅企業である。1995年に台湾で設立された。高性能AIに使われる高帯域幅メモリー（HBM）の分野ではサムスン電子やSKハイニックスに後れを取っているが、その代わりに汎用品に集中し、市場での地位を維持してきた。
グローバルDRAM市場でのシェアは約2%だ。メモリー3社（サムスン電子、SKハイニックス、マイクロン）はもちろん、中国の長鑫存儲技術（CXMT）のシェア（5%）にも大きく及ばない。
◇ 「後れた」技術が好機に…物量を得ようと兆単位の投資まで
そうしたナンヤに状況の反転が起きたのは、AI拡大でデータセンター投資が急増したためである。生成AIサービスが急速に増え、高性能メモリー需要が急伸し、これに伴いサムスン電子やSKハイニックスなど主要企業がHBM生産に集中し始め、DRAM供給が急速に減った。その結果、昨年下半期ごろから価格が急騰した。
ナンヤはこの隙間を突いた。HBMがAI演算に特化した高性能メモリーであるのに対し、DDR4、DDR5などの汎用DRAMはサーバー、PC、スマートフォン、自動車などに使われる基本メモリーだ。技術的難度はHBMより低いが、ほぼすべての電子機器に搭載される点から需要基盤が広く安定的である。しかしいくらDRAM価格が上がってもHBMの収益性とは比較にならず、主要企業はDRAM生産を再開せず、供給の空白を広げた。その空白を埋めるのはナンヤの役割となった。
状況がこうなると、物量確保を前提に巨額を投じる事例も現れた。ロイター通信によると、ナンヤは3月、サンディスク、キオクシア、シスコ、ソリダイムなど大手グローバルNAND企業を対象に25億ドル（約2兆7110億ウォン）規模の新株発行計画を発表した。
この投資が注目される理由は、単なる財務投資ではないからだ。これらの企業は投資とともにナンヤと長期のDRAM供給契約を結んだ。AIサーバー拡大でメモリー需要が急増すると、必要な物量を安定的に確保するために持分投資まで併用したということだ。ナンヤにとっては資金確保と同時に安定的な販売先まで確保した格好である。会社はDRAMの需給不均衡が少なくとも2028年まで続くとみている。
◇ 売上高584%・純利益1443%の急増…エヌビディアへの納入も
業績も予想外の好調となった。先月13日のナンヤの決算発表によると、1〜3月期の売上高は490億8700万台湾ドル（約2兆1997億ウォン）で前年同期比582.9%急増した。営業利益は301億1000万台湾ドル（約1兆4106億ウォン）で1054.2%増加し、黒字転換に成功、純利益は1442.8%増加した。
タイペイタイムズによると、ナンヤ側は「1〜3月期の出荷量が小幅減少したにもかかわらず、DRAMの平均販売価格（ASP）が前期比70%上昇したためだ」とし、「4〜6月期も1〜3月期比で2桁水準で上がるだろう」と明らかにした。
最近はエヌビディアへの納入の知らせも伝わった。台湾の聯合報によると、エヌビディアは先月、次世代グラフィックス処理装置（GPU）「ベラ・ルービン」に搭載される省電力メモリーLPDDR5Xのサプライヤーの一社としてナンヤを選定した。
こうした中でナンヤは生産設備の増強に乗り出した。今年、総額520億台湾ドル（約2兆4330億ウォン）を投じ、新北市タイサン地域に新工場を建設し、10ナノ級第2世代プロセスを活用してDDR5、DDR4、低消費電力DDR4メモリーを生産する予定だ。月間最大4万5000枚（ウエハー基準）まで生産できる。会社側は「継続的に需要が増加する場合、生産設備の追加増強も検討できる」と述べた。
会社側はイラン戦争による打撃は限定的だと見込んでいる。中東地域の売上比率が1%未満にとどまるためだ。欧州とアフリカを合わせても全体売上の5%水準と伝わる。