スターバックスが過去のコーヒーハウスの感性をよみがえらせて顧客を取り戻すとして「バック・トゥ・スターバックス（Back To Starbucks）」をスローガンに掲げた経営陣の体質改善戦略が効果を上げている。イラン戦争の余波でグローバルな消費マインドが萎縮した状況でもスターバックスの売上高は回復基調を示している。
28日（現地時間）スターバックスは先月29日で終了した会計年度第2四半期の売上高が約95億ドル（約14兆ウォン）となり、前年同期比9%増加したと明らかにした。これは市場予想の91億ドル（約13兆ウォン）を大きく上回る水準である。第2四半期の純利益も5億1090万ドル（約7540億ウォン）となり、前年同期比で30%以上急増した。1年以上運営した同一店舗売上高は来店客数の増加に支えられ6.2%伸び、これも市場予想の4%を上回った。
こうした好調な業績はスターバックス最大市場である米国での売上増がけん引した。米国の同一店舗売上高は来店客数が2四半期連続で増加したことに支えられ、前年同期比7%伸びた。とりわけ米国内のすべての所得階層と年齢帯で売上が増加したとスターバックスは明らかにした。米CNBCは「スターバックスの回復基調が本格化していることを示す指標だ」と評価した。
スターバックスは数年にわたり続いた不振を打開するため、2024年当時に米ファストフードチェーンのチポトレを率いていたブライアン・ニコル最高経営責任者（CEO）を招聘した。ニコル在任期間にチポトレの利益は約7倍に増え、株価は約800%上昇した。このためニコルがスターバックスCEOに就任するという知らせが伝わると株価が急騰するなど、市場の期待感は大きかった。
ニコルは着任後、大々的な「体質改善」を宣言した。ニコルの指揮の下、スターバックスは数億ドルを投じて顧客サービスの改善に集中した。値引きを抑え、店内に快適な座席を導入し、新メニューも積極的に打ち出した。さらにピーク時間帯の長い待ち時間が顧客離れの主因だと判断し、ドリンクの製造時間を大幅に短縮した。
このほか、いったん姿を消していたセルフバーを復活させて牛乳とシロップを再び提供し、ミルク入りドリンクには代替ミルクを無料で選べるようにするなど、過去のコーヒーハウスの感性をよみがえらせることに注力した。北米地域を中心に大小の論争があったトイレ開放政策も中止し、注文した顧客のみがトイレを利用できるようにした。
体質改善戦略が短期間に目に見える成果を出せず一部投資家の間で不満が出る場面もあったが、今回の業績でこうした懸念を抑え込んだ。英国フィナンシャル・タイムズ（FT）は「第2四半期の決算発表は、グループの経営正常化に時間がかかりすぎ、コストが過度に膨らむという懸念を打ち消すのに役立つだろう」とし、「スターバックスの米国における好業績は、イラン戦争に伴う最近の原油高で悪化した消費者マインドの萎縮にもかかわらず達成された」と評価した。
ニコルCEOも「第2四半期は『バック・トゥ・スターバックス』戦略が売上高と純利益の双方の成長を牽引し、転換点に到達した四半期だった」と明らかにした。ニコルはこの日の決算発表後のカンファレンスコールで「顧客は今、1年前と比べてスターバックスの購入がその価値に見合うと考えている」と述べ、「明確に、やるべきことはさらに多いが、回復軌道に入ったと見ている」と語った。
スターバックスの好業績は外食業界全般の状況が良くない中で出たもので、いっそう注目を集めている。実際、ドミノ・ピザが前日、消費マインドの萎縮で3月の売上高が減少したと明らかにするなど、消費者の外食支出は大きく減る様相だ。それでもスターバックスは今年度ベースで世界全体および同一店舗売上高が少なくとも5%増加すると見通した。これは従来の見通しである3%から上方修正した数値だ。
米CNBCは「最近の米国とイラン間の戦争とそれに伴う燃料コスト上昇への懸念の中で、ここ数週間に四半期決算を発表した企業のうち通期見通しを上方修正した例は少ない」とし、「スターバックスは異例のケースと評価される」と伝えた.