イランの戦争の余波でグローバルなエネルギー供給網が揺らぎ、ベトナムが液化石油ガス（LPG）の調達先を中東から米国へと迅速に切り替えている。
28日（現地時間）のブルームバーグによると、ベトナム国営ガス企業ペトロベトナムガス（PV GAS）は来る5月に米国から6万6000トンの液化石油ガス（LPG）を輸入する計画だ。同期間の中東からの輸入量（4万4000トン）を大きく上回る規模である。今月の輸入量（7万6000トン）も、3月の初導入当時（2200トン）と比べると1カ月で30倍以上に急増した。
このような変化は、米国とイスラエルの対イラン軍事衝突により中東地域のエネルギー生産が停滞し、ホルムズ海峡が事実上封鎖されたことによるものだ。中東の主要サプライヤーが相次いで不可抗力を宣言し、既存の長期契約が崩れた影響が大きい。ファム・バン・フォンPV GAS社長は「戦争で既存契約の大半が停止し、米国、オーストラリア、欧州、アフリカなど新たな調達先の確保に乗り出した」と明らかにした。
戦争以後の3カ月間でPV GASのLPG輸入量は計25万トンに達する見通しで、このうち半分以上が米国産だ。これは一時的な対応にとどまらず、グローバルLPG市場の構造自体が再編されていることを示すものだとブルームバーグは伝えた。
とりわけ主要供給国であるカタールの生産施設が打撃を受け、アジア各国は前例のない供給不足に直面した。インドは製油の増産で対応に動き、ベトナムも調達先の多角化を加速している。フォン社長は「中東は輸送距離と時間が短いという利点があるが、以前の水準に戻るのは難しいだろう」と述べ、「今回の事態を機にサプライチェーン戦略を根本的に再検討している」と語った。
ベトナム政府は国内価格の安定に向けて非常用基金を投入する一方、ロシア・韓国・日本などと協力し、原子力およびガスインフラの拡充を進めている。とくに北部の港湾都市ハイフォンに約7兆5000億ドン（約4200億ウォン）を投じ、2028年完成を目標に大規模LPGターミナルの建設を推進するなど、エネルギー自立に向けた中長期の布石も打った。