27日（現地時間）、米国ニューヨーク証券取引所で、大型株中心のスタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500指数と、ハイテク株中心のナスダック総合指数が再び史上最高値を更新した。
S&P500指数とナスダック総合指数はそれぞれ前営業日比0.1%、0.2%上昇して取引を終えた。米国を代表する500社の大企業と先端技術企業の株価がそれだけ熱く上昇したという意味だ。これに対し、伝統的な優良企業30社で構成するダウ工業株30種平均は63ポイント（0.1%）下落して取引を終えた。
この日のニューヨーク株式相場の上昇をけん引した立役者は、言うまでもなくエヌビディアだった。世界の人工知能半導体市場を掌握しているエヌビディアの株価は1日で4%急騰した。企業価値を示す時価総額は5兆2000億ドルを突破し、史上最高値を記録した。1.7%高で引けたグーグルの親会社アルファベットの時価総額さえ大きく上回る規模だ。
金融情報会社ファクトセットによると、これまでに1〜3月期決算を発表したS&P500採用企業の純利益率は、15年ぶりの高水準を記録する見通しだ。米資産運用会社アンジェリス・インベストメント所属のマイケル・Logen最高投資責任者は、株式市場を動かす絶対的な力は結局企業利益だと断言した。Logenは、他のあらゆる変数は二義的な問題にすぎないと強調した。
株式市場は、イラン戦争という地政学的危機よりも、企業が稼ぎ出す現金が十分だという点により強く歓呼している。バンク・オブ・アメリカの分析によれば、今月に入り決算を発表したS&P500企業のうち70%以上が、米国とイランの対立や原油問題を懸念事項として言及した。中東地域の緊張が高まるなか、2月末にはニューヨーク株式市場が大きく揺らいだ。しかし投資家はすぐに恐怖を克服した。4月ひと月のS&P500指数は9.9%も上昇した。2020年11月以降で最も高い月間上昇率だ。
一方、平凡な消費者の懐具合に直接的に依存している消費財企業の株価は惨憺たる成績表となった。米国を代表する宅配ピザブランドのドミノ・ピザの株価は、この日なんと8.8%急落した。2023年以降で最も低い終値だ。ドミノ・ピザ経営陣が今年の米国内同一店舗売上高成長率見通しを引き下げ、1〜3月期の売上高も減速したと発表した衝撃がそのまま反映された。ドミノ・ピザ側は、全般的な消費者マインドが悪化しガソリン価格が上昇するなか、手元資金が不足した顧客が支出を削り始めたことが不振の理由だと説明した。
他の消費財企業も事情は同様だ。生活用品を安く売る低価格ディスカウント店のダラー・ツリーの株価は5.5%下落した。大手化粧品小売のウルタ・ビューティは3.4%下げ、タコベルなど有名外食ブランドを運営するヤム・ブランズの株価も3.2%下落した。食品、衣料、清掃用品などを販売する企業は、エネルギーコストの上昇と停滞する雇用市場により、低所得層の消費者が支出規模を抑制する現象を懸念している。
ドナルド・トランプ大統領がパキスタンにイランとの和平交渉のための米国特使を派遣しないと明らかにして以降、国際原油価格は上昇基調を描き続けている。世界的な原油価格の指標となるブレント原油は2.8%高の1バレル＝108.23ドルで取引を終えた。米国とイランの戦争が世界のエネルギー供給網を麻痺させ、ガソリンスタンドのガソリン価格を押し上げている。
不確実な実体経済の状況の中でも、市場の注目は今週予定された巨大テック企業の決算発表に集まっている。さしあたって29日、アルファベット、マイクロソフト、アマゾン・ドット・コム、Meta（メタ）など、世界の産業を左右するビッグテック企業が成績表を公開する。人工知能産業の成長可能性に再び賭ける投資家にとって、これら企業の決算は市場全体の行方を決定づける核心指標となる見通しだ。最近、歴史的な急騰相場を続けていたブロードコムやAMDなど他の半導体企業の株価は、この日そろって下落し、ひとまず一服となった。