25日（現地時間）にホワイトハウス出入り記者団の晩餐会で発生した銃撃事件直後、ソーシャルメディア（SNS）を中心に事件が「演出された」とする主張など各種陰謀論が急速に拡散していることが判明した。
26日ニューヨーク・タイムズによると、X（旧ツイッター）、フェイスブック、TikTokなど主要プラットフォームでは、今回の攻撃は実際の事件ではなく政治的目的のために仕組まれたという根拠のない主張が拡散している。
一部の利用者は、ドナルド・トランプ大統領や特定勢力が世論調査の不振またはイランとの対立から関心をそらすために事件を演出したという陰謀論まで提起した。特に「staged（演出された）」というキーワードが数十万件以上投稿され、論争が急速に増幅した。
これと併せて、攻撃の背後関係を特定しようとする投稿も多数上がった。一部の利用者は銃撃犯を特定国家や政治勢力と結びつけたり、人工知能（AI）で操作されたとみられる画像まで流布する様相だ。ニューヨーク・タイムズは、ロシアの国営メディアもこうした主張の一部をソーシャルメディアで拡散することに加勢したと伝えた。
事件直後、オンラインでは事実と異なる情報も素早く広がった。攻撃者が現場で死亡したという内容が数百万の閲覧数を記録したが、実際には逮捕されたことが確認された。その後、一部の投稿者が訂正文を掲載したものの、修正された投稿は最初の投稿に比べて低い閲覧数を記録した。
ニューヨーク・タイムズはこれについて、ここ数年、主要事件の発生直後ごとに偽情報と陰謀論が拡散し、世論を歪める事例が繰り返されていると分析した。実際に、過去の米国大統領選挙当時、トランプ大統領を狙った暗殺未遂事件でも、時間が経った後まで「演出された事件」という主張が続くなど、陰謀論が長期にわたり広がることもあった。
専門家は、利用者が客観的事実より既存の信念を強化する情報により容易に反応する傾向が、この現象をあおると分析した。さらに、インフルエンサーが閲覧数やフォロワー、収益の確保のために検証されていない内容を拡散する構造も、偽情報を迅速に広めると説明した。
ミシガン大学のクリフ・ランプ教授は「人々は自分が事実だと信じたい方向に現実を再構成する傾向がある」と指摘した。続けて「うわさは非常に速く広がるが、これを正すにははるかに長い時間がかかる」と説明した。
コネティカット大学のアマンダ・クロフォード准教授は「真実を明らかにし信頼できる情報を確立するには時間が必要だが、大衆はこれを待てない」とし「結局、人々が知りたがる問いに応じる物語が即座に作られ、これを共有する人々の偏向に基づいて拡散する」と述べた。