世界の海図で地名の代わりに固有番号を用いる新たな標準が確定した。韓国と日本の間で長年続いてきた「東海」と「日本海」をめぐる論争も事実上の終止符を打つことになる。
25日海洋水産部と海外報道などによると、国際水路機関（IHO）は19日から23日までモナコで開かれた第4回総会でデジタルデータセット標準「S-130」を最終承認した。
S-130は世界の海域を名称ではなく数字ベースの識別体系で管理する方式で、各海域の中心点の緯度と経度を組み合わせて固有番号を付与するのが特徴だ。
2020年の第2回総会当時、既存の海図集「S-23」を改定することで意思をまとめてから約6年ぶりであり、今後IHOの体系ではすべての海が住民登録番号のように固有の識別番号を持つことになる。
電子航海や地理情報体系を活用する際には名称よりも数字ベースの識別の方がはるかに適しているためで、各海域の中心点の緯度と経度を組み合わせる方式になるとみられる。
日本による植民地期である1929年の初版発行当時、東海を日本海として単独表記していた既存の標準海図集S-23は、約100年ぶりに標準の地位を失うことになった。
当時韓国は日本の植民地支配下にあったため、名称決定の過程にまったく参加できず、その後1997年からは東海の併記を主張する外交戦を展開してきた。
一方、外交部はS-130の採択をめぐり「これまでの多角的な外交的努力の成果である点に意味がある」と述べた。既存の標準だったS-23海図集はアナログ時代の参考資料としてのみ残ることになった。
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