英国で最も人気のある専攻とされる経営学が、「安定した将来を保証する選択」という期待に反して、低い所得と不透明な就職実績で揺らいでいる。大学が競うように経営学の定員を増やす一方で、卒業生は期待を下回る待遇と学資ローン負担という二重の困難に直面したという批判が出ている。
英日刊紙ファイナンシャル・タイムズ（FT）によると、経営学専攻の卒業5年後の平均年収は約3万3200ポンド（約6626万ウォン）と集計された。これは専門技術職である看護学専攻より1100ポンド少ない水準である。地理学や言語学などいわゆる就職の空白地帯の専攻と同程度であり、医学・経済学などの高所得専攻との差ははるかに大きい。
雇用市場の評価も冷ややかだ。経営学ブームで学位保有者が急増し希少性は低下したが、企業は一段と実務能力を優先する雰囲気である。FTは一部企業が大卒者の代わりに高校卒業生を採用し、実務と学業を並行する「学位型見習い制度」を拡大していると報じた。ある製造業の人事責任者は「現場で直ちに活用できる経験がより重要だ」と述べ、「実務を知らない経営学卒業生を採用するケースはまれだ」と言い切った。
経営学が英国の大学界で異常に肥大化した背景には、大学の財政論理が潜んでいる。経営学は理工系と異なり高価な実験機器や特殊設備を必要とせず、運営コストが非常に低い。大規模講義が可能で、大学にとっては最高の収益モデルというわけだ。実際に一部大学は経営学の収益で他の不人気学科を維持する構造を作ることもある。カンタベリー・クライスト・チャーチ大学などは外部教育業者に講義を委ねるフランチャイズ方式まで動員し、10年で経営学専攻者数を24倍に増やした。
このような構造を巡り、教育界では経営学科が大学の「現金自動支払機（ATM）」に転落したとの批判が噴出している。ロレイン・ディアドン・ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）教授は「悪しき経済論理が大学を支配している」と述べ、「大学はたやすく収益を手にしたが、その請求書は学生と納税者が負担している」と指摘した。
専門家は高等教育の量的拡大が質的低下につながっていると警告する。ある大学関係者は「経営学の学位がバラ色の将来を保証した時代は終わった」と語った。