米軍が19日（現地時間）、オマーン湾の海上で米国の対イラン海上封鎖を突破してイラン南部の港へ向かっていた大型コンテナ船「トゥスカ（Touska）」号を強制拿捕したなか、ドナルド・トランプ米政権がこの船舶を今回の戦争の「戦利品」として活用する可能性があるとの分析が出ている。
20日、CNNは「米国が拿捕したイラン貨物船、『戦利品』となる可能性も」という記事で、専門家を引用し「トゥスカ号の調査手続きが完了すれば、当該船舶は『戦利品』として米政府の所有になり得る」と報じた。
先に米軍は、全長275mに達するトゥスカ号が約6時間にわたる警告にも停止しなかったため、射撃によって推進装置を無力化した。その後、米第31海兵遠征隊が乗船して船舶を掌握した。米国が対イラン海上封鎖作戦の開始以降、実弾を使用して船舶を拿捕したのは今回が初めてである。
米海軍大佐出身のアナリスト、カール・シュスターは「トゥスカ号は検問や価値評価のために停泊地や港へ移されるだろう」とし、「この船舶は武力衝突の過程で敵から確保した戦闘員や物資と同様に『戦利品（spoils of war）』として取り扱われ得る」との見方を示した。
ただしこの船舶が戦利品として認められるには、捕獲審判所（prize court）の判断を経なければならない。ジェニファー・パーカー・ロウイ研究所の非常勤研究員で元オーストラリア海軍将校はCNNに対し、「海戦法によれば封鎖を突破しようとした船舶は拿捕できる」としつつも、「これを長期保有するには捕獲審判所の判断を経る必要があり、そのための審判所が設置されなければならない」と説明した。
当該船舶の船員の運命は国籍によって異なる見通しだ。インドやフィリピンなど第3国の船員であれば本国へ送還される可能性が大きいが、イラン人あるいはイラン革命防衛隊（IRGC）所属である場合は戦争捕虜として拘束され得る。ロイターは、トゥスカ号の乗組員にイラン人船長と一部イラン人船員が含まれているものの、全員がイラン国籍かどうかは確認されていないと伝えた。
トゥスカ号はイラン国営海運会社イラン・イスラム共和国海運（IRISL）所属の船舶で、外国人船員が乗船していた可能性がある。ロイターによれば、IRISLの船舶は革命防衛隊の統制を受け、船員は主にイラン人で構成されるが、時折パキスタン人船員も雇用されるとされる。
現在、米軍はトゥスカ号に積載された最大5000個のコンテナを捜索中と伝えられている。ニューヨーク・タイムズ（NYT）は米国の高位当局者を引用し、「船舶に積まれた貨物の出所はまだ確認されていない」としつつ、「米情報当局が2月28日の米国とイスラエル間の戦争勃発以降、中国がイランに武器を送った可能性があるとの情報を捕捉した」と伝えた。
NYTによれば、この船舶は2020年に米財務省の制裁対象に上った。当時、財務省はトゥスカ号がイランの金融機関および武器プログラムと関連していると判断した。トランプ大統領も前日、ソーシャルメディア（SNS）を通じて「トゥスカ号は過去の違法活動の前歴により制裁を受けている」と明らかにしたことがある。