ニューヨーク株式市場は、米国とイランの会談再開への期待感と予想を下回った物価指標の影響で上昇して始まった。
14日（現地時間）午前9時39分時点、ニューヨーク証券取引所でダウ工業株30種平均は前日比157.47ポイント（0.33%）高の4万8375.72となっている。スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500種指数は29.35ポイント（0.43%）高の6915.59、ナスダック総合指数は198.61ポイント（0.86%）高の2万3382.35を示した。
米国とイランが停戦終了前に追加交渉に臨む可能性が提起され、投資心理が改善した。AP通信は米国側関係者を引用し、協議の場所と時期、代表団の構成は確定していないが、2回目の協議が早ければ16日に開かれる可能性があると伝えた。
イラン側関係者もロイター通信に、正確な日程は定まっていないものの、代表団は17〜19日の間で日程を空けている状態だと明らかにした。
この日発表された米国の3月生産者物価指数（PPI）も市場に影響を及ぼした。米労働省によると、3月のPPIは前月比0.5%上昇し、市場予想（1.1%）を大きく下回った。前年同月比の上昇率も4.0%で、予想（4.6%）を下回った。
変動の大きい食品とエネルギーを除くコアPPIも前月比0.1%、前年同月比3.8%の上昇にとどまり、いずれも予想（0.5%、4.1%）を下回った。
アート・ホーガンB.ライリー・ウェルス主任市場ストラテジストは「投資家は時間がかかる可能性はあるが、最終的にはこの戦争から抜け出す出口が存在するという認識を受け入れているようだ」と分析した。
業種別ではハイテクと通信が堅調だ。スコット・カービー・ユナイテッド航空最高経営責任者（CEO）が米政権の高官らにアメリカン航空との合併アイデアを提案したとの報道が出て、アメリカン航空の株価は6.90%上昇した。
また、オラクルがブルーム・エナジーと1.2ギガワット（GW）規模の電力供給契約を締結したと明らかにし、オラクルとブルーム・エナジーの株価はそれぞれ7.45%、15.39%上昇した。
シティグループはこの日の決算発表で、第1四半期の売上高が過去10年の中で四半期ベースの最大売上高を達成したと明らかにし、株価は1.80%上昇した。
一方、国際原油価格は下落している。同時刻、期近である2026年5月渡しのウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）価格は前日比3.47%安のBarrel当たり95.64ドルを付けている。