国際原油価格の急騰の余波が反映された米国の3月消費者物価指数（CPI）は前年比3.3%上昇した。ただしエネルギーと食品を除いたコア物価は市場予想を下回り、物価の動きが一様ではなかったとの評価が出ている。
米国労働省は10日（現地時間）、3月の消費者物価指数（CPI）が前年比3.3%上昇したと明らかにした。前月比の上昇率は0.9%で、2月の0.3%から上昇幅が大きく拡大した。ヘッドラインCPIの前年比上昇率は2月の2.4%から1カ月で再び3%台に戻り、市場予想にも概ね合致した。
ただし物価全般が一斉に加熱したというよりは、エネルギー急騰が全体指数を押し上げた色彩が濃い。3月のエネルギー価格は前月比10.9%跳ね上がり、特にガソリン価格は21.2%急騰して月間CPI上昇分のおよそ4分の3を説明した。一方、食品価格は前月と同水準で、家庭で消費する食料品価格は0.2%下落した。住居費は0.3%上昇し依然として上方圧力を続けたが、物価ショックの中心は中東の緊張激化後に上昇した原油価格だったとの解釈が出ている。
変動が大きいエネルギーと食品を除いたコアCPIは前年比2.6%、前月比0.2%の上昇にとどまった。いずれも専門家予想の2.7%、0.3%を下回る数値だ。品目別では航空運賃と衣料、教育費、新車価格などが上昇した一方、医療費と中古車価格、個人用品価格は下落した。
市場では今回の指標をめぐり「ヘッドラインは原油ショックに揺れたが、コア物価は比較的安定的だった」との評価とともに、連邦準備制度（Fed）が当面は利下げにいっそう慎重になる可能性があるとの観測が出ている。
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