イラン戦争が2週間の停戦に入るなか、国際原油価格はやや落ち着きを見せている。しかし6週間続いた武力衝突は、世界経済に長期的かつ構造的な後遺症を予告した。エネルギー輸入依存度が絶対的に高い新興国と欧州主要国は、インフレ急騰と債務増加という経済的打撃を避けられなかった。
一方、シェール革命以降に世界最大のエネルギー生産国の地位を確保した米国は、エネルギー自立度を土台に外部ショックを相対的にうまく吸収したとの評価を受けた。結果として、米国が引き起こした今回のイラン戦争が、米国の相対的な経済優位を一段と盤石にする核心要因として作用しているとの分析が出ている。
8日（現地時間）、世界銀行（WB）と国際通貨基金（IMF）の首脳は、今回の戦争がグローバル経済全般に及ぼす波紋と打撃について一斉に懸念を表明した。アジェイ・バンガ世界銀行総裁は7日、アトランティック・カウンシルの行事で「紛争勃発前に2.83%水準と予想されていた世界経済成長率が、少なくとも0.3〜0.4%ポイント低下する」と展望した。世界銀行は、事態が完全に収拾されず長期化すれば、1%ポイントを超える成長率低下が世界全体で発生し、グローバル物価上昇率も最大0.9%ポイント近く高まる可能性があると分析した。
クリスタリナ・ゲオルギエバ国際通貨基金総裁は6日、ロイターに対し、現在揺れ動くマクロ経済の不確実性を懸念しながら「グローバル経済はより高い物価、より低い成長へ向かっている」と診断した。イラン戦が停戦を越えて終戦に至っても、すでに破壊されたサプライチェーンの毀損とエネルギー価格の変動性が、相当期間にわたり世界経済の足かせをしっかりと握るとの共通した指摘である。
米外交専門誌フォーリン・アフェアーズは、今回のイラン戦争を、単なる短期的なエネルギー供給不足現象を越えたグローバル債務危機の触媒と位置づけた。イスラエルとイランは過去5週間、ペルシャ湾一帯の中核エネルギー基盤施設を互いに相次いで精密攻撃した。破壊された大規模製油施設やガス田などを原状に完全復旧するには今後数年を要すると見込まれる。これは、エネルギー価格が一時的に低下することはあっても、戦前より高いトレンドが当面は崩れないことを示唆する。
フォーリン・アフェアーズは専門家の話として「このように長期間持続する物価上昇圧力は、米連邦準備制度をはじめ主要国の中央銀行が高金利基調を長期維持させる最も重要な原動力として作用する」と伝えた。その結果、低所得国や新興国ではドル建て債務比率が格段に高まる見通しだ。これらの国は、今後、急騰するエネルギー輸入コストだけでなく、高金利とドル高基調で膨らんだ利払い負担を同時に背負わなければならない。
国際経済の専門家は、現在展開しているマクロ経済状況が、1980年代に新興国を容赦なく直撃した国家連鎖デフォルト事態と非常に類似した流れを示していると分析した。1970年代のオイルショックで原油価格が急騰し世界的なインフレが発生すると、当時の米連邦準備制度議長ポール・ボルカーは物価を抑えるために政策金利を大幅引き上げする措置を断行した。急激な金融引き締めの余波で、1982年にメキシコが新興国の中で最初に債務不履行を宣言した。続いてブラジル・アルゼンチンなど中南米の大規模借入国が相次いで揺らいだ。サハラ以南のアフリカでも、ザンビア・セネガル・コートジボワール・ザイール・マラウイ・ニジェール・ケニアなど多くの国が高金利とドル債務の重圧に押し潰され、成長基盤を失った。
しかし、世界経済が萎縮する流れのなかでも、こと米国は経済的な地位を堅固に維持した。グローバル投資銀行のシティグループは、今回のイラン戦争の余波で、今年のユーロ圏（ユーロを使用する21カ国）全体の経済成長率見通しを従来比0.4%ポイント下方修正した。一方、米国の成長率見通しは0.1%ポイントの低下にとどまった。シティグループによれば、産油国ではない欧州主要国は、純原油と液化天然ガスの輸入に伴うコスト負担が、自国の国内総生産比で1〜2%を持続的に侵食するという構造的脆弱性を抱える。
一方、米国は巨額のエネルギー純輸出が自国の国内総生産に約0.2%寄与する黒字の経済構造だ。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は専門家の話として「米国は国内産業に必要な必須エネルギーを、外部の干渉なしに安定的に調達できる強固な能力を備えている」とし、「物価上昇と景気後退に直面する他の競争国に比べ、圧倒的な経済的防護壁を築いた」と評価した。
専門家は、このようなエネルギー安全保障の能力が、今のように地政学的不安が高まった時期には、国家間の経済体力差に直結すると分析した。ドナルド・トランプ米国大統領も、イラン戦争以後に一段と確固となったエネルギー覇権を外交的てことして積極的に活用している。トランプ大統領は先月31日、世界の原油輸送の主要な要衝であるホルムズ海峡の封鎖危機が最高潮に達すると、「自国の石油は各自で調達すべきだ」と述べ、米国第一主義の政策基調を示した。これは、同盟国や友好国の経済的危機に対して、米国が過去のように無条件の経済的セーフティネットの役割を代替して提供しないという断固たる宣言と解される。